タカラバイオ（4974）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億7900万
- 2010年9月30日 -192.74%
- -5億2400万
- 2010年12月31日 -10.69%
- -5億8000万
- 2011年3月31日
- -2億800万
- 2011年6月30日
- 2億7200万
- 2011年9月30日 +13.24%
- 3億800万
- 2011年12月31日 -85.06%
- 4600万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 7億5000万
- 2012年6月30日 -0.13%
- 7億4900万
- 2012年9月30日 -35.38%
- 4億8400万
- 2012年12月31日 +57.44%
- 7億6200万
- 2013年3月31日 +272.18%
- 28億3600万
- 2013年6月30日 -71.61%
- 8億500万
- 2013年9月30日 +140.87%
- 19億3900万
- 2013年12月31日 +14.13%
- 22億1300万
- 2014年3月31日 +94.35%
- 43億100万
- 2014年6月30日
- -5億2600万
- 2014年9月30日
- -3億3800万
- 2014年12月31日
- 2億8300万
- 2015年3月31日 +809.54%
- 25億7400万
- 2015年6月30日
- -1億7200万
- 2015年9月30日
- 3億6100万
- 2015年12月31日 -37.12%
- 2億2700万
- 2016年3月31日 +185.46%
- 6億4800万
- 2016年6月30日
- -8億700万
- 2016年9月30日 -162.45%
- -21億1800万
- 2016年12月31日
- -14億8200万
- 2017年3月31日
- 9200万
- 2017年6月30日
- -7億5100万
- 2017年9月30日
- -3億6600万
- 2017年12月31日
- 8億1100万
- 2018年3月31日 +202.71%
- 24億5500万
- 2018年6月30日
- -4億9500万
- 2018年9月30日
- 8億4900万
- 2018年12月31日 +109.19%
- 17億7600万
- 2019年3月31日 +52.31%
- 27億500万
- 2019年6月30日 -34.27%
- 17億7800万
- 2019年9月30日 -33.52%
- 11億8200万
- 2019年12月31日 +27.92%
- 15億1200万
- 2020年3月31日 +112.7%
- 32億1600万
- 2020年6月30日
- -4800万
- 2020年9月30日
- 16億800万
- 2020年12月31日 +207.21%
- 49億4000万
- 2021年3月31日 +75.59%
- 86億7400万
- 2021年6月30日 -5.35%
- 82億1000万
- 2021年9月30日 +50.91%
- 123億9000万
- 2021年12月31日 +37.85%
- 170億8000万
- 2022年3月31日 +38.69%
- 236億8900万
- 2022年6月30日 -73.26%
- 63億3400万
- 2022年9月30日 +134.58%
- 148億5800万
- 2022年12月31日 +52.24%
- 226億2000万
- 2023年3月31日 -9.98%
- 203億6300万
- 2023年6月30日 -96.02%
- 8億1000万
- 2023年9月30日 +484.32%
- 47億3300万
- 2023年12月31日 +8.43%
- 51億3200万
- 2024年3月31日 -14.52%
- 43億8700万
- 2024年6月30日 -59.47%
- 17億7800万
- 2024年9月30日 +260.91%
- 64億1700万
- 2024年12月31日
- -7億3300万
- 2025年3月31日
- 61億1200万
- 2025年6月30日
- -43億6600万
- 2025年9月30日 -153.85%
- -110億8300万
- 2025年12月31日 -11.93%
- -124億500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益にかかる組替調整額ならびに法人税等及び税効果額2025/06/20 14:24
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/06/20 14:24
未認識数理計算上の差異および未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
