セガサミー HD（6460）の長期借入金の返済による支出の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: -53億3200万
2009年3月31日: -6億1300万
2009年12月31日 -16.31%: -7億1300万
2010年3月31日 -69.85%: -12億1100万
2010年6月30日: -3億7300万
2010年9月30日 -100.27%: -7億4700万
2010年12月31日 -35.61%: -10億1300万
2011年3月31日 -49.26%: -15億1200万
2011年6月30日: -4億4800万
2011年9月30日 -30.36%: -5億8400万
2011年12月31日 -177.57%: -16億2100万
2012年3月31日 -279.83%: -61億5700万
2012年6月30日: -8600万
2012年9月30日 -999.99%: -33億7600万
2012年12月31日 -15.23%: -38億9000万
2013年3月31日 -169.2%: -104億7200万
2013年6月30日: -11億2200万
2013年9月30日 -451.07%: -61億8300万
2013年12月31日 -18.18%: -73億700万
2014年3月31日 -69.28%: -123億6900万
2014年6月30日: -11億4300万
2014年9月30日 -443.83%: -62億1600万
2014年12月31日 -18.24%: -73億5000万
2015年3月31日 -69.02%: -124億2300万
2015年6月30日: -11億6200万
2015年9月30日 -436.75%: -62億3700万
2015年12月31日 -18.2%: -73億7200万
2016年3月31日 -81.24%: -133億6100万
2016年6月30日: -10億4800万
2016年9月30日 -475.86%: -60億3500万
2016年12月31日 -19.54%: -72億1400万
2017年3月31日 -94.66%: -140億4300万
2017年6月30日: -19億8400万
2017年9月30日 -115.07%: -42億6700万
2017年12月31日 -1.92%: -43億4900万
2018年3月31日 -46.1%: -63億5400万
2018年6月30日: -300万
2018年9月30日 -999.99%: -96億7600万
2018年12月31日 -0.05%: -96億8100万
2019年3月31日 -63.66%: -158億4400万
2019年6月30日: -300万
2019年9月30日 -999.99%: -91億7600万
2019年12月31日 -0.04%: -91億8000万
2020年3月31日 -45.45%: -133億5200万
2020年6月30日: -200万
2020年9月30日 -999.99%: -41億8100万
2020年12月31日 ±0%: -41億8100万
2021年3月31日 -218.85%: -133億3100万
2022年9月30日: -200万
2023年3月31日 -999.99%: -101億9100万
2024年3月31日 -66.99%: -170億1800万
2024年9月30日: -37億5700万
2025年3月31日 -499.07%: -225億700万
2025年9月30日: -37億5000万
2026年3月31日 -100%: -75億

有報情報

#1 当座貸越契約及び（又は）貸出コミットメントに関する借手の注記（連結）: 5 当座貸越契約及びコミットメントライン契約
当社及び連結子会社においては、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行と当座貸越契約及びコミットメントライン契約を締結しております。
2026/06/17 16:22
#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (1) 金融商品に対する取組方針
当グループは、持株会社である当社において中長期の資金流動性の確保等、グループ全体のセーフティネット機能を目的に取引金融機関との間でコミットメントラインを契約しております。また、各事業の事業資金については、グループ内資金の有効活用を目的としたキャッシュ・マネジメント・システムを運用しつつ、資金計画に照らして必要な資金を銀行借入及び社債の発行により調達しております。資金運用については主に安全性、換金性の高い金融資産で運用し、一部において効率的な資金運用を目的として、複合金融商品である債券等により運用しております。デリバティブは、主に後述するリスクを回避するために利用しており、投機的な取引は行わない方針であります。
(2) 金融商品の内容及びそのリスク
2026/06/17 16:22