建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

当連結会計年度(平成27年3月31日)

	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物	2,103百万円	968百万円	1,135百万円	―百万円
合計	2,103	968	1,135	―

(2)未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高
未経過リース料期末残高相当額

2015/06/18 13:04

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～50年
構築物 2～47年

2015/06/18 13:04

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	―百万円
土地	―	78

2015/06/18 13:04

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	521百万円	―百万円
土地	2,299	109

2015/06/18 13:04

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	212百万円	―百万円
土地	210	―

担保付債務

2015/06/18 13:04

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 保養所改修工事 9百万円
工具、器具及び備品 美術品 122百万円

2015/06/18 13:04

#7 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

		(単位:百万円)
用途	場所	種類	金額
事業用資産	東京都渋谷区	建物及び構築物	51
	他6件	その他有形固定資産	91
		土地	1
アミューズメント施設	東京都港区	建物及び構築物	543
	他2件	アミューズメント施設機器	799

当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込である資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、事業用資産については、主に処分予定のため備忘価額により、アミューズメント施設については、使用価値により測定し、割引率は主に1.4%であります。

2015/06/18 13:04

#8 重要な引当金の計上基準（連結）

⑦解体費用引当金
老朽化した遊休建物解体に伴う支出に備えるため、将来発生すると見込まれる解体費用を計上しております。

2015/06/18 13:04

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年
アミューズメント施設機器 2～5年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とした定額法によっております。2015/06/18 13:04