無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/18 13:04

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
その他有形固定資産	12	3
その他無形固定資産	751	―
合計	3,585	113

2015/06/18 13:04

#3 業績等の概要

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
有価証券(投資有価証券を含む)の取得により120億68百万円、有形固定資産の取得により161億15百万円、無形固定資産の取得により84億94百万円それぞれ支出したこと等により、当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは377億34百万円の支出(前連結会計年度は385億47百万円の支出)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2015/06/18 13:04

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

		(単位:百万円)
	他6件	その他有形固定資産	91
		その他無形固定資産	175
		土地	1
		その他有形固定資産	118
		その他無形固定資産	17
		合計	1,799

当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込である資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、事業用資産については、主に処分予定のため備忘価額により、アミューズメント施設については、使用価値により測定し、割引率は主に1.4%であります。

2015/06/18 13:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2015/06/18 13:04