建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
機械装置 3～15年

2015/12/25 15:05

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)		当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	-千円		15,776千円
工具、器具及び備品	-		221

2015/12/25 15:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次の通りであります。

	前連結会計年度(平成26年9月30日)	当連結会計年度(平成27年9月30日)
原材料	649,805	521,524
建物及び構築物	140,753	129,110
土地	517,756	517,756

担保対象の債務は次の通りであります。

2015/12/25 15:05

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額(千円)
新・西山荘カントリー倶楽部(茨城県常陸太田市)	ゴルフ場運営事業	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品土地	51,60838,4542,816247,029

当社グループは、資産グルーピングについては、管理会計上の区分に基づいて決定しております。
上記、新・西山荘カントリー倶楽部については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなるため、当該資産グループに係る資産の帳簿価格を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。

2015/12/25 15:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 3～15年
工具、器具及び備品 2～12年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価値を零とする定額法を採用しております。2015/12/25 15:05