有価証券報告書-第47期(平成26年2月1日-平成27年1月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
(イ)製品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ロ)原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ハ)仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ニ)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)