建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～18年
構築物 10年

2015/06/23 10:00

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	73百万円	73百万円
その他	170	293

2015/06/23 10:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)及びアミューズメント施設・機器等の一部については定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
アミューズメント施設・機器 3～15年
在外連結子会社
定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
アミューズメント施設・機器 3～7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 1～5年
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/23 10:00