建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
3.本社につきましては賃借物件であり、その年間賃借料は1,529百万円(国内子会社への転貸分を含む。)であります。また、土地及び建物及び構築物の一部を賃貸しており、年間賃貸料は236百万円であります。
(2)国内子会社

2022/11/14 10:08

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～18年
構築物 10年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	11百万円	160百万円
土地	2	1,905

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	64百万円	40百万円
有形固定資産の「その他」	120	65

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	73百万円	73百万円
その他	303	303

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)及びアミューズメント施設・機器等の一部については定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)及びアミューズメント施設・機器等の一部については定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
アミューズメント施設・機器 3～15年
在外連結子会社
定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
アミューズメント施設・機器 3～7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 1～5年
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/11/14 10:08