クラスターテクノロジー（4240）の法人税の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 331万
2009年3月31日 +4.05%: 344万
2009年12月31日 -25%: 258万
2010年3月31日 +33.33%: 344万
2010年6月30日 -75%: 86万
2010年9月30日 +100%: 172万
2010年12月31日 +50%: 258万
2011年3月31日 +33.33%: 344万
2011年6月30日 -75%: 86万
2011年9月30日 +100%: 172万
2011年12月31日 +50%: 258万
2012年3月31日 +33.33%: 344万
2012年6月30日 -34.61%: 225万
2012年9月30日 +72.11%: 387万
2012年12月31日 +2.99%: 399万
2013年3月31日 +0.6%: 401万
2013年6月30日 -78.56%: 86万
2013年9月30日 +100%: 172万
2013年12月31日 +50%: 258万
2014年3月31日 +33.33%: 344万
2014年6月30日 -75%: 86万
2014年9月30日 +100%: 172万
2014年12月31日 +50%: 258万
2015年3月31日 +33.33%: 344万
2015年6月30日 -75%: 86万
2015年9月30日 +100%: 172万
2015年12月31日 +50%: 258万
2016年3月31日 +33.33%: 344万
2016年6月30日 -75%: 86万
2016年9月30日 +100%: 172万
2016年12月31日 +50%: 258万
2017年3月31日 -3.45%: 249万
2017年6月30日 -75.02%: 62万
2017年9月30日 +192.3%: 182万
2017年12月31日 +30.48%: 237万
2018年3月31日 +119.78%: 522万
2018年6月30日 -88.07%: 62万
2018年9月30日 +236.12%: 209万
2018年12月31日 -10.7%: 187万
2019年3月31日 +231.66%: 620万
2019年6月30日 -89.95%: 62万
2019年9月30日 +100.16%: 124万
2019年12月31日 +49.96%: 187万
2020年3月31日 +372.41%: 883万
2020年6月30日 -92.95%: 62万
2020年9月30日 +100%: 124万
2020年12月31日 +50.08%: 187万
2021年3月31日 +205.56%: 571万
2021年6月30日 -89.1%: 62万
2021年9月30日 +999.99%: 895万
2021年12月31日 +5.63%: 946万
2022年3月31日 +87.82%: 1776万
2022年6月30日 -94.61%: 95万
2022年9月30日 +206.26%: 293万
2022年12月31日 -1.6%: 288万
2023年3月31日 +204.68%: 879万
2023年6月30日 -83.09%: 148万
2023年9月30日 +350.91%: 670万
2023年12月31日 +10.53%: 741万
2024年3月31日 +90.73%: 1413万
2024年6月30日 -93.22%: 95万
2024年9月30日 +375.68%: 455万
2024年12月31日 +33.66%: 609万
2025年3月31日 +185.88%: 1741万
2025年6月30日 -64.57%: 617万
2025年9月30日 +259.74%: 2219万
2025年12月31日 +6.83%: 2371万
2026年3月31日 +37.94%: 3270万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

該当事項はありません。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
その他	△1.98%	△0.96%
税効果会計適用後の法人税等の負担率	9.22%	24.39%

2026/06/30 10:24

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(当期純利益)
当事業年度における当期純利益は125百万円(前年同期は100百万円)となりました。法人税等合計は40百万円(前年同期は10百万円)となりました。
財政状態の分析

2026/06/30 10:24

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

繰延税金資産は、将来減算一時差異のうち将来にわたり税金負担額を軽減することが認められる範囲内で認識しております。また、当該繰延税金資産の回収可能性に用いられる将来の課税所得の見積りは、経営環境等の外部要因に関する情報や内部情報を考慮して作成され、取締役会で承認された事業計画に基づいております。
将来の課税所得の見積りは、経営環境等の悪化によって影響を受ける可能性があり、見積りの前提に大きな変化が生じた場合、繰延税金資産の取り崩しに伴う法人税等調整額の計上により、翌事業年度の財務諸表に影響を及ぼす可能性があります。

2026/06/30 10:24