建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～47年
機械及び装置 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社使用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/27 9:36

#2 固定資産売却損の注記

※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	0百万円	-百万円
計	0百万円	-百万円

2014/06/27 9:36

#3 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	-百万円	11百万円
機械及び装置	1	7

2014/06/27 9:36

#4 減損損失に関する注記

前事業年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場 所	用 途	種 類
東京都千代田区	遊技機事業	建物および土地

当社は、資産グループを遊技機事業、賃貸物件資産および遊休資産としております。
遊技機事業にて使用していた東京開発事業所について、事業所の移転に伴い明確な使用見込みがなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失850百万円として特別損失に計上しております。

2014/06/27 9:36

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産については、前事業年度の417億59百万円から15億10百万円減少し、402億49百万円となりました。これは、売掛金の増加4億35百万円、現金及び預金の減少8億55百万円、受取手形の減少8億51百万円などによるものであります。
固定資産については、前事業年度の129億7百万円から10億57百万円増加し、139億65百万円となりました。これは、投資有価証券の増加10億53百万円、工具、器具及び備品の増加4億59百万円、長期繰延税金資産の減少2億30百万円、建物の減少1億34百万円などによるものであります。
② 負債

2014/06/27 9:36

#6 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
名古屋事業所の建物に使用されているアスベスト等の除去費用および東京開発事業所の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/27 9:36