藤商事（6257）の建物の推移 - 通期
連結
- 2019年3月31日
- 34億4200万
- 2020年3月31日 -5.55%
- 32億5100万
- 2021年3月31日 -5.72%
- 30億6500万
- 2022年3月31日 -5.55%
- 28億9500万
- 2023年3月31日 -6.87%
- 26億9600万
- 2024年3月31日 -4.38%
- 25億7800万
- 2025年3月31日 +0.66%
- 25億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 25億8400万
- 2009年3月31日 -3.29%
- 24億9900万
- 2010年3月31日 -5.2%
- 23億6900万
- 2011年3月31日 -8.57%
- 21億6600万
- 2012年3月31日 -4.16%
- 20億7600万
- 2013年3月31日 -3.9%
- 19億9500万
- 2014年3月31日 -6.72%
- 18億6100万
- 2015年3月31日 -5.96%
- 17億5000万
- 2016年3月31日 -4.69%
- 16億6800万
- 2017年3月31日 +0.36%
- 16億7400万
- 2018年3月31日 +121.27%
- 37億400万
- 2019年3月31日 -7.07%
- 34億4200万
- 2020年3月31日 -5.55%
- 32億5100万
- 2021年3月31日 -11.57%
- 28億7500万
- 2022年3月31日 -5.53%
- 27億1600万
- 2023年3月31日 -6.92%
- 25億2800万
- 2024年3月31日 -4.31%
- 24億1900万
- 2025年3月31日 +1.12%
- 24億4600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- またその他には、駐車場用地などとして第三者に貸与している土地2億7百万円(2,276.78㎡)があります。2025/06/26 16:59
3.連結会社以外からの賃借設備で主要なものは、提出会社における東京開発事業所の建物であり、当該建物の賃借料は年間2億97百万円であります。
(2)国内子会社 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法2025/06/26 16:59
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/26 16:59
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 19百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/26 16:59
当社グループは、資産グループを遊技機事業、賃貸物件資産および遊休資産としております。場 所 用 途 種 類 三重県志摩郡 遊休資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品
一部の所有不動産について、建物の解体撤去を意思決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失25百万円として特別損失に計上しております。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- 1.当該資産除去債務の概要2025/06/26 16:59
本社、東京支店等の社有建物におけるアスベスト等の除去費用および名古屋事業所、東京開発事業所における不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/06/26 16:59
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
