建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～47年
機械及び装置 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社使用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/26 10:10

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	11百万円	-百万円
機械及び装置	7	3

2015/06/26 10:10

#3 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
名古屋事業所の建物に使用されているアスベスト等の除去費用および東京開発事業所の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/06/26 10:10