- 6257
- 2026/09/15
- 時価
- 233億円
- PER 予
- 10.15倍
- 2010年以降
- 赤字-175.6倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.5倍
- 2010年以降
- 0.32-0.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.4%
- ROE 予
- 4.97%
- ROA 予
- 4.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2022/12/09 11:35
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/12/09 11:35
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 1 0 - #3 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)2022/12/09 11:35
当社は、資産グループを遊技機事業、賃貸物件資産および遊休資産としております。場 所 用 途 種 類 愛知県一宮市 遊技機事業 建物、機械及び装置、工具器具備品、土地および借地権 東京都台東区 遊技機事業 建物および土地 大阪市浪速区 遊技機事業 建物
一部の所有不動産について、昨今の経営環境の悪化に伴い、収益性の低下に鑑み、遊技機事業の上記の資産について帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失19億63百万円として特別損失に計上しております。 - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2022/12/09 11:35
本社、東京支店等の社有建物におけるアスベスト等の除去費用および名古屋事業所、東京開発事業所における不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2022/12/09 11:35
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。