#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については3年間の均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～38年
構築物 10～40年
機械及び装置 3～8年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/04/28 9:38
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
2021/04/28 9:38
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
2021/04/28 9:38
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、当社の取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については3年間の均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～40年
機械装置及び運搬具 3～8年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/04/28 9:38