- 3439
- 2026/10/02
- 時価
- 36億円
- PER 予
- 11.85倍
- 2010年以降
- 赤字-18.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.31倍
- 2010年以降
- 0.24-0.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.92%
- ROE 予
- 2.61%
- ROA 予
- 1.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年6月30日
- 2億831万
- 2019年6月30日 -28.76%
- 1億4839万
個別
- 2018年6月30日
- 1億2549万
- 2019年6月30日 -22.26%
- 9755万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/09/26 13:05 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/09/26 13:05
投資活動によるキャッシュ・フローは、保険積立金の払戻による収入91百万円、定期預金の払戻による収入46百万円等の資金増があり、一方で有形固定資産の取得による支出5億70百万円、保険積立金の積立による支出52百万円、無形固定資産の取得による支出26百万円等による資金減により、4億98百万円の支出(前連結会計年度は2億15百万円の収入)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置 2年~10年2019/09/26 13:05
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、仕掛品、原材料
月次総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/09/26 13:05 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/09/26 13:05