有価証券報告書-第64期(2025/07/01-2026/06/30)
(1) 【人材戦略に関する基本方針等】
当社グループの人材戦略につきましては、「第一部 企業情報 第2 事業の状況 2サステナビリティに関する考え方及び取組」に記載しております。
当社グループは、持続的な企業価値の向上に向けて、事業戦略を支える人財の確保・育成が重要であると考えております。この考えのもと、従業員一人ひとりの能力向上、ものづくりを支える技術・技能の継承、グローバル人財及び専門人財の育成・確保、多様な人財が活躍できる職場環境の整備を進めるとともに、従業員のエンゲージメント向上に取り組んでおります。
従業員の給与その他の給付については、従業員に求める役割、能力、職務遂行状況及び会社への貢献度等を踏まえ、人事・給与制度に基づき決定しております。また、公正かつ適切な評価・処遇を行うとともに、社会的な賃金動向や人財獲得を取り巻く環境等を勘案し、従業員の働きがいやエンゲージメントの向上及び人財の確保・定着につながる処遇となるよう努めております。
当事業年度における従業員の平均年間給与の対前事業年度増減率は1.3%となりました。これは、主としてベースアップ及び定期昇給に伴う賃金改定によるものであります。
当社グループの人材戦略につきましては、「第一部 企業情報 第2 事業の状況 2サステナビリティに関する考え方及び取組」に記載しております。
当社グループは、持続的な企業価値の向上に向けて、事業戦略を支える人財の確保・育成が重要であると考えております。この考えのもと、従業員一人ひとりの能力向上、ものづくりを支える技術・技能の継承、グローバル人財及び専門人財の育成・確保、多様な人財が活躍できる職場環境の整備を進めるとともに、従業員のエンゲージメント向上に取り組んでおります。
従業員の給与その他の給付については、従業員に求める役割、能力、職務遂行状況及び会社への貢献度等を踏まえ、人事・給与制度に基づき決定しております。また、公正かつ適切な評価・処遇を行うとともに、社会的な賃金動向や人財獲得を取り巻く環境等を勘案し、従業員の働きがいやエンゲージメントの向上及び人財の確保・定着につながる処遇となるよう努めております。
当事業年度における従業員の平均年間給与の対前事業年度増減率は1.3%となりました。これは、主としてベースアップ及び定期昇給に伴う賃金改定によるものであります。