建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～38年
機械及び装置 7年～12年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。2015/12/18 15:15

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主な内容は次のとおりであります。

建物	坂井工場建屋	248,080	千円
建物	倉庫	102,492	千円
機械及び装置	ラッシェル機	55,450	千円
機械及び装置	擬木用成形機	24,893	千円
工具、器具及び備品	試験機	10,500	千円

2015/12/18 15:15

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ4,566百万円増加し32,946百万円となりました。流動資産は、前連結会計年度末に比べて2,134百万円増加いたしました。これは主に、現金及び預金が1,310百万円、商品及び製品が351百万円、原材料及び貯蔵品が248百万円それぞれ増加したことによるものであります。固定資産は、前連結会計年度末に比べて2,432百万円増加いたしました。これは主に、建物及び構築物が759百万円、機械装置及び運搬具が377百万円、土地が563百万円、建設仮勘定が579百万円それぞれ増加したことによるものであります。
(負債)

2015/12/18 15:15

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。2015/12/18 15:15