有価証券報告書-第46期(平成29年9月21日-平成30年9月20日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～38年
機械及び装置 7年～12年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。