形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な資産である建物の耐用年数は、6～50年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっておりま
す。但し、鉱業権については、見込引取総量に基づく生産高比例法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
効果の及ぶ期間に応じて均等償却2014/06/30 10:00

#3 固定資産売却損の注記

※5 「固定資産売却損」の内訳は次のとおりであります。

前事業年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)		当事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
土地	332百万円	工具、器具及び備品	3百万円
建物	△174	機械及び装置	1
その他	2	建物	1
		その他	1

(注)同一物件の売買契約において、科目別では売却益と売却損がそれぞれ発生した場合、当該同一物件の売却損益の合算額により、固定資産売却益と固定資産売却損に区分して計上しております。

2014/06/30 10:00

#4 固定資産売却益の注記

※4 「固定資産売却益」の内訳は次のとおりであります。

前事業年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)		当事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物	46百万円	土地	2,304百万円
無形固定資産	28	無形固定資産	397
その他	5	建物	△432
		その他	15

2014/06/30 10:00