無形固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 2億6600万
- 2018年3月31日 -14.66%
- 2億2700万
個別
- 2017年3月31日
- 1億5800万
- 2018年3月31日 -9.49%
- 1億4300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は全社資産であり、その主なものは報告セグメントに帰属しない投資有価証券であります。2018/06/21 14:10
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額45百万円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産にかかる増加額であります。
2.セグメント利益の報告セグメント合計の金額に、調整額を加えた額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下の通りであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額3百万円は、棚卸資産の調整によるものであります。
(2)セグメント資産の調整額は全社資産であり、その主なものは報告セグメントに帰属しない投資有価証券であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額20百万円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産にかかる増加額であります。
2.セグメント利益又は損失の報告セグメント合計の金額に、調整額を加えた額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2018/06/21 14:10 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/21 14:10 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用し、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は主として見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては当社の利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/21 14:10