持分法による投資損益（△は益）
連結
- 2008年3月31日
- -1億1100万
- 2009年3月31日
- -2200万
- 2010年3月31日
- 7000万
- 2011年3月31日
- -1100万
- 2012年3月31日
- 4300万
- 2013年3月31日
- -6900万
- 2014年3月31日 -173.91%
- -1億8900万
- 2015年3月31日 -14.29%
- -2億1600万
- 2016年3月31日
- -1億5900万
- 2017年3月31日 -6.92%
- -1億7000万
- 2018年3月31日 -49.41%
- -2億5400万
- 2019年3月31日 -28.35%
- -3億2600万
- 2020年3月31日 -3.99%
- -3億3900万
- 2021年3月31日
- -2億7400万
- 2022年3月31日 -7.66%
- -2億9500万
- 2023年3月31日
- -1億8500万
- 2024年3月31日
- 2億800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2024/06/19 9:25
(表示方法の変更)前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 親会社と子会社との税率差異 △1.3 % △2.6 % 持分法による投資損益 △0.4 % 0.4 % のれん償却額 1.0 % 0.4 %
前連結会計年度において「その他」に含めておりました「持分法による投資損益」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。