蝶理(8014)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 8億9400万
- 2013年6月30日 -5.03%
- 8億4900万
- 2013年9月30日 -5.18%
- 8億500万
- 2013年12月31日 -5.59%
- 7億6000万
- 2014年3月31日 -5.92%
- 7億1500万
- 2014年6月30日 -6.15%
- 6億7100万
- 2014年9月30日 -9.84%
- 6億500万
- 2014年12月31日 -7.11%
- 5億6200万
- 2015年3月31日 -7.83%
- 5億1800万
- 2015年6月30日 +862.55%
- 49億8600万
- 2015年9月30日 -6.64%
- 46億5500万
- 2015年12月31日 -5.69%
- 43億9000万
- 2016年3月31日 -13.08%
- 38億1600万
- 2016年6月30日 -6.68%
- 35億6100万
- 2016年9月30日 -7.13%
- 33億700万
- 2016年12月31日 -7.71%
- 30億5200万
- 2017年3月31日 -8.36%
- 27億9700万
- 2017年6月30日 -9.12%
- 25億4200万
- 2017年9月30日 -5.47%
- 24億300万
- 2017年12月31日 -10.82%
- 21億4300万
- 2018年3月31日 +49.23%
- 31億9800万
- 2018年6月30日 -9.19%
- 29億400万
- 2018年9月30日 -10.12%
- 26億1000万
- 2018年12月31日 -11.26%
- 23億1600万
- 2019年3月31日 -15.54%
- 19億5600万
- 2019年6月30日 -14.98%
- 16億6300万
- 2019年9月30日 -17.68%
- 13億6900万
- 2019年12月31日 -21.48%
- 10億7500万
- 2020年3月31日 -27.35%
- 7億8100万
- 2020年6月30日 -9.6%
- 7億600万
- 2020年9月30日 -10.2%
- 6億3400万
- 2020年12月31日 -11.36%
- 5億6200万
- 2021年3月31日 -12.63%
- 4億9100万
- 2021年6月30日 +340.94%
- 21億6500万
- 2021年9月30日 -7.34%
- 20億600万
- 2021年12月31日 -41.23%
- 11億7900万
- 2022年3月31日 -10.69%
- 10億5300万
- 2022年6月30日 -12.16%
- 9億2500万
- 2022年9月30日 -13.19%
- 8億300万
- 2022年12月31日 -14.32%
- 6億8800万
- 2023年3月31日 -6.25%
- 6億4500万
- 2023年6月30日 -7.91%
- 5億9400万
- 2023年9月30日 -8.75%
- 5億4200万
- 2023年12月31日 -9.41%
- 4億9100万
- 2024年3月31日 -9.57%
- 4億4400万
- 2024年6月30日 -11.71%
- 3億9200万
- 2024年9月30日 -13.27%
- 3億4000万
- 2024年12月31日 -13.24%
- 2億9500万
- 2025年3月31日 -17.63%
- 2億4300万
- 2025年6月30日 -19.34%
- 1億9600万
- 2025年9月30日 -25%
- 1億4700万
- 2025年12月31日 -33.33%
- 9800万
- 2026年3月31日 -51.02%
- 4800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2026/06/16 15:31
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 為替予約については、ヘッジ方針に基づき、同一通貨で同一期日の為替予約を締結しており、その後の為替相場の変動による相関関係が確保されているため、連結決算日における有効性の評価を省略しております。2026/06/16 15:31
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、原則として5年間で均等償却しておりますが、金額に重要性のないものについては、発生年度に全額償却しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/16 15:31
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 持分法による投資損益 △0.5 % △0.6 % のれん償却額 0.4 % 0.4 % 賃上げ促進税制による税額控除 △0.8 % △0.1 % - #4 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/16 15:31
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)