のれん
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 8億9400万
- 2014年3月31日 -20.02%
- 7億1500万
- 2015年3月31日 -27.55%
- 5億1800万
- 2016年3月31日 +636.68%
- 38億1600万
- 2017年3月31日 -26.7%
- 27億9700万
- 2018年3月31日 +14.34%
- 31億9800万
- 2019年3月31日 -38.84%
- 19億5600万
- 2020年3月31日 -60.07%
- 7億8100万
- 2021年3月31日 -37.13%
- 4億9100万
- 2022年3月31日 +114.46%
- 10億5300万
- 2023年3月31日 -38.75%
- 6億4500万
- 2024年3月31日 -31.16%
- 4億4400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2024/06/19 9:25
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 為替予約については、ヘッジ方針に基づき、同一通貨で同一期日の為替予約を締結しており、その後の為替相場の変動による相関関係が確保されているため、連結決算日における有効性の評価を省略しております。2024/06/19 9:25
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、原則として5年間で均等償却しておりますが、金額に重要性のないものについては、発生年度に全額償却しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2024/06/19 9:25
(表示方法の変更)前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 持分法による投資損益 △0.4 % 0.4 % のれん償却額 1.0 % 0.4 % 賃上げ促進税制による税額控除 △1.0 % △0.5 %
前連結会計年度において「その他」に含めておりました「持分法による投資損益」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #4 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2024/06/19 9:25
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)