建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 668億6661万
- 2009年3月31日 +1.46%
- 678億3995万
- 2010年3月31日 +1.78%
- 690億4581万
- 2011年3月31日 +1.01%
- 697億4283万
- 2012年3月31日 +0.2%
- 698億8200万
- 2013年3月31日 +1.64%
- 710億2900万
- 2014年3月31日 -0.06%
- 709億8800万
- 2015年3月31日 +6.9%
- 758億8800万
- 2016年3月31日 +2.25%
- 775億9600万
- 2017年3月31日 +9.83%
- 852億2500万
- 2018年3月31日 +1.48%
- 864億8400万
- 2019年3月31日 +6.65%
- 922億3800万
- 2020年3月31日 +3.44%
- 954億1400万
- 2021年3月31日 +4.13%
- 993億5900万
- 2022年3月31日 +4.82%
- 1041億4800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2021/06/25 14:10
(3) 重要な引当金の計上基準建物及び構築物 15～50年 機械装置及び運搬具 4～15年 工具、器具及び備品 4～15年 貸与資産 3～6年
① 貸倒引当金 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (固定資産)2021/06/25 14:10
固定資産合計の残高は、2,219億2百万円(前連結会計年度末2,090億46百万円)となり、128億55百万円増加しました。これは主に、設備投資等により建物及び構築物が20億60百万円、土地が10億77百万円増加したことに加え、株価上昇により投資有価証券が115億5百万円増加したことなどによります。
(流動負債)