- 8293
- 2022/06/13
- 時価
- 982億円
- PER
- 12.66倍
- 2010年以降
- 3.43-12.86倍
（2010-2022年） - PBR
- 0.38倍
- 2010年以降
- 0.17-0.56倍
（2010-2022年） - 配当 予
- 0.72%
- ROE
- 3.67%
- ROA
- 1.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ATグループ（8293）の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 295億6490万
- 2009年3月31日 -28.22%
- 212億2183万
- 2010年3月31日 +11.54%
- 236億7089万
- 2010年12月31日 -32.13%
- 160億6490万
- 2011年3月31日 +24.1%
- 199億3610万
- 2011年6月30日 -17.36%
- 164億7500万
- 2011年9月30日 +51.77%
- 250億400万
- 2011年12月31日 -24.11%
- 189億7600万
- 2012年3月31日 +65.51%
- 314億700万
- 2012年6月30日 -23.93%
- 238億9000万
- 2012年9月30日 +0.5%
- 240億900万
- 2012年12月31日 -19.33%
- 193億6700万
- 2013年3月31日 +53.34%
- 296億9700万
- 2013年6月30日 -21.32%
- 233億6500万
- 2013年9月30日 +10.59%
- 258億3900万
- 2013年12月31日 -23.73%
- 197億700万
- 2014年3月31日 +55.18%
- 305億8200万
- 2014年6月30日 -22.77%
- 236億1700万
- 2014年9月30日 +9.58%
- 258億7900万
- 2014年12月31日 -18.74%
- 210億2800万
- 2015年3月31日 +34.73%
- 283億3200万
- 2015年6月30日 -12.06%
- 249億1400万
- 2015年9月30日 +1.78%
- 253億5700万
- 2015年12月31日 -15.8%
- 213億5100万
- 2016年3月31日 +41.81%
- 302億7700万
- 2016年6月30日 -19.17%
- 244億7400万
- 2016年9月30日 +14.22%
- 279億5300万
- 2016年12月31日 -14.16%
- 239億9400万
- 2017年3月31日 +29.49%
- 310億7000万
- 2017年6月30日 -16.06%
- 260億8100万
- 2017年9月30日 +3.15%
- 269億300万
- 2017年12月31日 -3.55%
- 259億4900万
- 2018年3月31日 +19.01%
- 308億8300万
- 2018年6月30日 -13.04%
- 268億5600万
- 2018年9月30日 +8.01%
- 290億800万
- 2018年12月31日 -13.42%
- 251億1600万
- 2019年3月31日 +21.63%
- 305億4900万
- 2019年6月30日 -17.47%
- 252億1100万
- 2019年9月30日 +19.02%
- 300億500万
- 2019年12月31日 -27.13%
- 218億6400万
- 2020年3月31日 +23.14%
- 269億2300万
- 2020年6月30日 -29.95%
- 188億5900万
- 2020年9月30日 +32.14%
- 249億2000万
- 2020年12月31日 -15.95%
- 209億4600万
- 2021年3月31日 +49.14%
- 312億3800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (流動資産)2021/06/25 14:10
当連結会計年度末における流動資産合計の残高は、2,013億44百万円(前連結会計年度末1,858億14百万円)となり、155億29百万円増加しました。これは主に、割賦売掛金が95億90百万円、受取手形及び売掛金が43億14百万円、商品が20億80百万円増加したことなどによります。
(固定資産) - #2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク2021/06/25 14:10
営業債権である受取手形及び売掛金、割賦売掛金、リース投資資産は、顧客の信用リスクに晒されております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である買掛金は1年以内の支払期日であります。長期借入金は設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、返済期日は決算日後、最長で5年後であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
