#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/04/10 15:45
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
「ソフトウエア」の「当期増加額」の主なものは、社内基幹システムへの投資によるものであります。
「ソフトウエア」の「当期減少額」の主なものは、社内基幹システムの減損損失の計上によるものであります。
2023/04/10 15:45
#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「ソフトウエア」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の繰延税金資産に表示しておりました「その他」1,195百万円は、「ソフトウエア」183百万円及び「その他」1,012百万円として組み替えております。
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社及び連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
2023/04/10 15:45
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
工具、器具及び備品 3～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/04/10 15:45