オンワード HD(8016)の土地の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 530億4100万
- 2010年2月28日 +0.55%
- 533億3100万
- 2011年2月28日 -0.43%
- 531億
- 2012年2月29日 -6.94%
- 494億1300万
- 2013年2月28日 +1.31%
- 500億6100万
- 2014年2月28日 +12.51%
- 563億2200万
- 2015年2月28日 +10.14%
- 620億3400万
- 2016年2月29日 -6.44%
- 580億3800万
- 2017年2月28日 -20.42%
- 461億8800万
- 2018年2月28日 +1.77%
- 470億500万
- 2019年2月28日 -1.57%
- 462億6500万
- 2020年2月29日 -9.04%
- 420億8200万
- 2021年2月28日 -16.21%
- 352億5900万
- 2022年2月28日 -33.72%
- 233億7100万
- 2023年2月28日 -0.18%
- 233億2800万
- 2024年2月29日 -3.01%
- 226億2600万
- 2025年2月28日 -2.13%
- 221億4500万
- 2026年2月28日 -14.61%
- 189億1000万
個別
- 2009年2月28日
- 249億9400万
- 2010年2月28日 -0.07%
- 249億7700万
- 2011年2月28日 -0.1%
- 249億5300万
- 2012年2月29日 -14.49%
- 213億3800万
- 2013年2月28日 ±0%
- 213億3800万
- 2014年2月28日 +20.42%
- 256億9500万
- 2015年2月28日 +29.41%
- 332億5200万
- 2016年2月29日 -0.33%
- 331億4300万
- 2017年2月28日 -34.56%
- 216億9000万
- 2018年2月28日 +6.88%
- 231億8300万
- 2019年2月28日 -9.03%
- 210億8900万
- 2020年2月29日 -10.95%
- 187億8000万
- 2021年2月28日 -21.72%
- 147億100万
- 2022年2月28日 -39.95%
- 88億2800万
- 2023年2月28日 -1.5%
- 86億9600万
- 2024年2月29日 -1.98%
- 85億2400万
- 2025年2月28日 ±0%
- 85億2400万
- 2026年2月28日 -0.12%
- 85億1400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- 2026/05/27 14:57
その他有価証券評価差額金: 繰延ヘッジ損益 △7 百万円 19 百万円 土地再評価差額金: 法人税等及び税効果額 12 百万円 2 百万円 土地再評価差額金 12 百万円 2 百万円 為替換算調整勘定: - #2 主要な設備の状況
- 2 帳簿価額の「その他」は、「工具、器具及び備品」などの合計です。2026/05/27 14:57
3 建物及び土地の一部を賃借しています。なお、土地面積については[ ]で外書しています。 - #3 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※3 土地再評価法の適用2026/05/27 14:57
「土地の再評価に関する法律」(1998年3月31日公布法律第34号)および「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(2001年3月31日改正)に基づき、事業用土地の再評価を行い、当該再評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しています。
・ 再評価の方法 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。2026/05/27 14:57
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 土地 - 百万円 3,323 百万円 建物及び構築物 892 百万円 193 百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)「当期首残高」、「当期減少額」および「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(1998年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額です。2026/05/27 14:57
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a. 資産2026/05/27 14:57
資産の部は、前連結会計年度末に比べ100億4百万円増加し、1,892億23百万円となりました。これは主に、現金及び預金が62億9百万円、退職給付に係る資産が56億11百万円増加し、土地が32億35百万円減少したことによるものです。
b. 負債