8016 オンワード HD

8016
2026/03/13
時価
1062億円
PER 予
10.19倍
2010年以降
赤字-58.02倍
(2010-2025年)
PBR
1.19倍
2010年以降
0.4-1.3倍
(2010-2025年)
配当 予
4.01%
ROE 予
11.63%
ROA 予
5.28%
資料
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有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「アパレル関連事業(国内)」は日本において、「アパレル関連事業(海外)」は海外においてのアパレル関連事業となります。「ライフスタイル関連事業」はコスメティック事業やバレエ・ダンス、リゾートといったウェルネス事業、ペット関連用品等の事業およびギフト関連の事業となります。
2. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
2021/05/28 15:00
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称
株式会社ビエン
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、小規模であり合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。2021/05/28 15:00
#3 主要な顧客ごとの情報
3. 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2021/05/28 15:00
#4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
4. 当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている譲渡した子会社に係る損益の概算値
売上高 14,856百万円 営業損失 1,816百万円
2021/05/28 15:00
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいています。2021/05/28 15:00
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
(単位:百万円)
日本欧州その他合計
139,86123,83910,622174,323
2021/05/28 15:00
#7 役員報酬(連結)
業績連動報酬と位置付けている賞与は、単年度の業績を反映するという観点や、業績向上への意欲を高めること、管理目標達成への意識づけ強化、成果に対する考課の明確化等を目的としています。
賞与の額は一般社員と同一の算定基準による全体的な業績に基づいた金額を基礎とし、年初に設定した各取締役の担当領域における管理会計上の売上高、損益等の目標指標に対する達成度を総合的に勘案した業績考課に基づいて決定しています。
なお、業績考課については、取締役、監査役、執行役員等の出席する経営会議により決定しています。
2021/05/28 15:00
#8 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
<注記>(※1) 「業務執行者」とは、業務執行取締役、執行役員、支配人、従業員(顧問を含む)をいう。
(※2) 「当社を主要な取引先とする者」とは、直近事業年度においてその年間売上高の2%を超える支払いを当社から受けていた者をいう。
(※3) 「当社の主要な取引先」とは、直近事業年度において、当社の年間売上高の2%を超える支払いを当社に行っていた者、または当社に対する融資残高が当社の総資産額の2%を超える額を占めていた者をいう。
2021/05/28 15:00
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社はこのような厳しい経営環境の中、仕入の抑制や固定費の削減に努める一方で、前連結会計年度より実施しているグローバル事業構造改革の一環として、不採算事業であったイタリア事業などからの撤退、不採算ブランドの廃止、国内外の不採算店舗の撤退等を着実に遂行しました。
中核事業会社である株式会社オンワード樫山の直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」を中心にEコマースでの売上高が前年比26%増と大きく伸長し、ライフスタイル関連事業も堅調に推移したものの、都心を中心に立地する百貨店・ショッピングセンター等のリアル店舗の大幅な売上高減少、海外における外出自粛令による営業休止等が連結業績に大きく影響しました。
以上の結果、連結売上高は1,743億23百万円(前年同期比29.8%減)、連結営業損失は212億30百万円(前年同期は営業損失30億61百万円)、連結経常損失は201億74百万円(前年同期は経常損失38億35百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失は231億81百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失521億35百万円)となりました。
2021/05/28 15:00
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、小規模であり合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。
2. 持分法の適用に関する事項
2021/05/28 15:00

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