このような経営環境の中、当社グループは、気候変動に対応した機能性商品の販売が好調だったことに加えて、OMO(Online Merges with Offline)サービス「クリック&トライ」の利用が引き続き拡大したことなどから、売上高が増加しました。また、商品在庫水準の適正化を計画的に進めた結果、売上総利益率は低下しましたが、賃上げの実施による人件費や広告宣伝費等の増加をブランド複合店の展開拡大による店舗運営効率化などで補った結果、売上高販管費率は低下しました。その結果、第2四半期連結会計期間としては、2008年2月期以来17期ぶりに全段階利益が黒字化しました。
以上の結果、連結売上高は951億2百万円(前年同期比5.2%増)、連結営業利益は52億55百万円(前年同期比4.6%増)、連結経常利益は52億13百万円(前年同期比18.1%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は41億8百万円(前年同期比43.5%増)となりました。
また、当社グループでは、新規事業の創出やM&A等を活用した事業基盤の強化・拡大により成長を加速していく中で、会計基準の差異にとらわれることなく企業比較を容易にすることを目的とし、EBITDA(営業利益+減価償却費およびのれん償却費)を重要な経営指標としています。
2024/10/11 14:38