有価証券報告書-第69期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
※5 減損損失の内容は、次のとおりです。
(前連結会計年度)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
当社グループは基本的にブランド別にグルーピングを決定しています。なお、賃貸用資産や遊休資産については個別の物件毎にグルーピングしています。
帳簿価格に比し著しく時価が下落した賃貸資産及び遊休資産、また営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(859百万円)として特別損失に計上しました。また、連結子会社の株式会社バーズ・アソシエーションについて、将来キャッシュ・フロー予測に基づく回収可能性を検討した結果、のれんの未償却残高について、減損損失(800百万円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定しており、正味売却価額は処分見込額により算定し、使用価値については将来キャッシュ・フローを5.5%で割り引いて算定しています。
(当連結会計年度)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
当社グループは基本的にブランド別にグルーピングを決定しています。なお、賃貸用資産や遊休資産については個別の物件毎にグルーピングしています。
帳簿価格に比し著しく時価が下落した賃貸資産及び遊休資産、また営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,308百万円)として特別損失に計上しました。また、連結子会社のオンワードラグジュアリーグループS.P.A.および他の連結子会社2社について、将来キャッシュ・フロー予測に基づく回収可能性を検討した結果、のれんの未償却残高について、減損損失(11,743百万円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定しており、正味売却価額は処分見込額により算定し、使用価値については将来キャッシュ・フローを5.1%で割り引いて算定しています。
(前連結会計年度)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
場所 | 用途 | 種類 | 金額(百万円) |
東京都他 | 事業用資産 | 建物及び構築物 | 739 |
その他 | 120 | ||
― | ― | のれん | 800 |
当社グループは基本的にブランド別にグルーピングを決定しています。なお、賃貸用資産や遊休資産については個別の物件毎にグルーピングしています。
帳簿価格に比し著しく時価が下落した賃貸資産及び遊休資産、また営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(859百万円)として特別損失に計上しました。また、連結子会社の株式会社バーズ・アソシエーションについて、将来キャッシュ・フロー予測に基づく回収可能性を検討した結果、のれんの未償却残高について、減損損失(800百万円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定しており、正味売却価額は処分見込額により算定し、使用価値については将来キャッシュ・フローを5.5%で割り引いて算定しています。
(当連結会計年度)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
場所 | 用途 | 種類 | 金額(百万円) |
東京都他 | 事業用資産 | 建物及び構築物 | 1,274 |
その他 | 1,033 | ||
― | ― | のれん | 11,743 |
当社グループは基本的にブランド別にグルーピングを決定しています。なお、賃貸用資産や遊休資産については個別の物件毎にグルーピングしています。
帳簿価格に比し著しく時価が下落した賃貸資産及び遊休資産、また営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,308百万円)として特別損失に計上しました。また、連結子会社のオンワードラグジュアリーグループS.P.A.および他の連結子会社2社について、将来キャッシュ・フロー予測に基づく回収可能性を検討した結果、のれんの未償却残高について、減損損失(11,743百万円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定しており、正味売却価額は処分見込額により算定し、使用価値については将来キャッシュ・フローを5.1%で割り引いて算定しています。