神鋼商事（8075）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 9億1400万
2010年9月30日 +19.69%: 10億9400万
2010年12月31日 +100.91%: 21億9800万
2011年3月31日 +23.93%: 27億2400万
2011年6月30日 -61.71%: 10億4300万
2011年9月30日 +24.45%: 12億9800万
2011年12月31日 -30.82%: 8億9800万
2012年3月31日 +224.28%: 29億1200万
2012年6月30日 -95.23%: 1億3900万
2012年9月30日: -5億5600万
2012年12月31日: 8億3800万
2013年3月31日 +347.26%: 37億4800万
2013年6月30日 -45.68%: 20億3600万
2013年9月30日 +56.97%: 31億9600万
2013年12月31日 +42.71%: 45億6100万
2014年3月31日 +39.9%: 63億8100万
2014年6月30日 -82.46%: 11億1900万
2014年9月30日 +111.35%: 23億6500万
2014年12月31日 +105.33%: 48億5600万
2015年3月31日 +62.64%: 78億9800万
2015年6月30日 -78.98%: 16億6000万
2015年9月30日 -29.52%: 11億7000万
2015年12月31日 +28.97%: 15億900万
2016年3月31日 -83.96%: 2億4200万
2016年6月30日: -9億4200万
2016年9月30日 -76.33%: -16億6100万
2016年12月31日: 9億9200万
2017年3月31日 +214.21%: 31億1700万
2017年6月30日 -44.34%: 17億3500万
2017年9月30日 +111.35%: 36億6700万
2017年12月31日 +63.43%: 59億9300万
2018年3月31日 +9.84%: 65億8300万
2018年6月30日 -82%: 11億8500万
2018年9月30日 +127.17%: 26億9200万
2018年12月31日 +5.01%: 28億2700万
2019年3月31日 +6.93%: 30億2300万
2019年6月30日 -62.32%: 11億3900万
2019年9月30日 -1.58%: 11億2100万
2019年12月31日 +254.24%: 39億7100万
2020年3月31日 -78.87%: 8億3900万
2020年6月30日: -3億7400万
2020年9月30日: 1億7200万
2020年12月31日 +803.49%: 15億5400万
2021年3月31日 +97.04%: 30億6200万
2021年6月30日 +3.66%: 31億7400万
2021年9月30日 +70.48%: 54億1100万
2021年12月31日 +24.76%: 67億5100万
2022年3月31日 +29.68%: 87億5500万
2022年6月30日 -39.23%: 53億2000万
2022年9月30日 +62.61%: 86億5100万
2022年12月31日 +29.48%: 112億100万
2023年3月31日 +13.88%: 127億5600万
2023年6月30日 -71.43%: 36億4400万
2023年9月30日 +140.48%: 87億6300万
2023年12月31日 +31.01%: 114億8000万
2024年3月31日 +40.24%: 160億9900万
2024年6月30日 -79.89%: 32億3700万
2024年9月30日 +72.1%: 55億7100万
2024年12月31日 +14.02%: 63億5200万
2025年3月31日 +33.89%: 85億500万
2025年6月30日 -84.79%: 12億9400万
2025年9月30日 +200%: 38億8200万
2025年12月31日 +84.18%: 71億5000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 10:55
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 10:55
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/25 10:55