神鋼商事（8075）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7209億4200万
- 2009年3月31日 +43.47%
- 1兆343億
- 2009年12月31日 -50.61%
- 5107億9900万
- 2010年3月31日 +34.97%
- 6894億300万
- 2010年6月30日 -69.9%
- 2074億9700万
- 2010年9月30日 +103.59%
- 4224億3900万
- 2010年12月31日 +52.18%
- 6428億6700万
- 2011年3月31日 +34.23%
- 8629億1500万
- 2011年6月30日 -74.12%
- 2233億5400万
- 2011年9月30日 +100.14%
- 4470億1900万
- 2011年12月31日 +47.13%
- 6577億1100万
- 2012年3月31日 +32.99%
- 8746億5900万
- 2012年6月30日 -76.49%
- 2056億7500万
- 2012年9月30日 +93.07%
- 3970億9500万
- 2012年12月31日 +45.72%
- 5786億6100万
- 2013年3月31日 +33.01%
- 7696億6000万
- 2013年6月30日 -73.23%
- 2060億200万
- 2013年9月30日 +100.08%
- 4121億7700万
- 2013年12月31日 +51.87%
- 6259億8100万
- 2014年3月31日 +34.34%
- 8409億4500万
- 2014年6月30日 -74.55%
- 2140億4200万
- 2014年9月30日 +99.24%
- 4264億5800万
- 2014年12月31日 +50.2%
- 6405億3600万
- 2015年3月31日 +35.89%
- 8704億700万
- 2015年6月30日 -75.14%
- 2163億6000万
- 2015年9月30日 +93.88%
- 4194億8300万
- 2015年12月31日 +45.14%
- 6088億1800万
- 2016年3月31日 +29.98%
- 7913億4200万
- 2016年6月30日 -77.53%
- 1777億7800万
- 2016年9月30日 +101.39%
- 3580億2300万
- 2016年12月31日 +54.26%
- 5522億8300万
- 2017年3月31日 +39.33%
- 7694億8100万
- 2017年6月30日 -69.16%
- 2373億1700万
- 2017年9月30日 +94.52%
- 4616億2900万
- 2017年12月31日 +50.19%
- 6933億2600万
- 2018年3月31日 +34.06%
- 9294億6700万
- 2018年6月30日 -75.29%
- 2296億8200万
- 2018年9月30日 +101.25%
- 4622億2700万
- 2018年12月31日 +54.18%
- 7126億5000万
- 2019年3月31日 +33.66%
- 9525億700万
- 2019年6月30日 -74.35%
- 2442億7900万
- 2019年9月30日 +98.45%
- 4847億7400万
- 2019年12月31日 +47.77%
- 7163億2700万
- 2020年3月31日 +30.67%
- 9360億3100万
- 2020年6月30日 -80.73%
- 1803億4200万
- 2020年9月30日 +92.45%
- 3470億7000万
- 2020年12月31日 +59.38%
- 5531億6200万
- 2021年3月31日 +41.76%
- 7841億6000万
- 2021年6月30日 -85.47%
- 1139億4400万
- 2021年9月30日 +96.74%
- 2241億7600万
- 2021年12月31日 +56.69%
- 3512億6400万
- 2022年3月31日 +40.73%
- 4943億5100万
- 2022年6月30日 -71.49%
- 1409億3900万
- 2022年9月30日 +97.69%
- 2786億1800万
- 2022年12月31日 +56.07%
- 4348億3400万
- 2023年3月31日 +34.5%
- 5848億5600万
- 2023年6月30日 -76.65%
- 1365億8600万
- 2023年9月30日 +104.57%
- 2794億1100万
- 2023年12月31日 +55.16%
- 4335億3000万
- 2024年3月31日 +36.42%
- 5914億3100万
- 2024年6月30日 -74.24%
- 1523億4300万
- 2024年9月30日 +101.31%
- 3066億7600万
- 2024年12月31日 +51.63%
- 4650億1100万
- 2025年3月31日 +32.72%
- 6171億7700万
- 2025年6月30日 -76.07%
- 1476億7700万
- 2025年9月30日 +98.24%
- 2927億5100万
- 2025年12月31日 +52.24%
- 4456億8400万
- 2026年3月31日 +36.45%
- 6081億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 6520億6100万
- 2009年3月31日 +48.61%
- 9690億3500万
- 2010年3月31日 -33.25%
- 6468億2500万
- 2011年3月31日 +24.83%
- 8074億6200万
- 2012年3月31日 +1.15%
- 8167億4500万
- 2012年9月30日 -55.47%
- 3636億7300万
- 2013年3月31日 +91.95%
- 6980億7800万
- 2014年3月31日 +8.27%
- 7557億9300万
- 2014年9月30日 -49.79%
- 3794億7900万
- 2015年3月31日 +102.6%
- 7688億1600万
- 2015年9月30日 -52.6%
- 3644億3400万
- 2016年3月31日 +86.94%
- 6812億7300万
- 2016年9月30日 -56.11%
- 2989億8400万
- 2017年3月31日 +116.39%
- 6469億5900万
- 2017年9月30日 -39.7%
- 3901億4400万
- 2018年3月31日 +99.94%
- 7800億4700万
- 2019年3月31日 -0.78%
- 7739億2500万
- 2019年9月30日 -48.84%
- 3959億3500万
- 2020年3月31日 +92.13%
- 7606億9800万
- 2020年9月30日 -62.8%
- 2829億6000万
- 2021年3月31日 +128.49%
- 6465億2900万
- 2021年9月30日 -75.23%
- 1601億1800万
- 2022年3月31日 +115.85%
- 3456億700万
- 2023年3月31日 +20.18%
- 4153億4200万
- 2024年3月31日 +2.03%
- 4237億7300万
- 2025年3月31日 +5.18%
- 4457億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「鉄鋼」は、特殊鋼、鋼板を中心に、棒鋼、鋳鍛鋼、チタン、ステンレス製品、鉄粉などを国内及び海外へ販売しております。「アルミ・銅」は、主に自動車、空調向けのアルミ・銅製品の国内及び海外への販売、並びに非鉄原料の国内及び海外からの調達、販売を行っております。「原料」は、主に㈱神戸製鋼所へ石炭、合金鉄、鉄鉱石などを国内及び海外から調達し、販売しております。「機械」は、主に産業機械、化学機械、電子関連機材などの国内及び海外への販売を行っております。「溶接」は、主に溶接材料、生産材料、溶接関連機器などを国内及び海外へ販売しております。2025/06/25 10:55
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/25 10:55
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #3 事業等のリスク
- (2)特定取引先への集中2025/06/25 10:55
当社は㈱神戸製鋼所の関連会社であり、当連結会計年度末現在、同社グループは当社の議決権の35.9%(間接所有分を含む。)を所有しております。当連結会計年度において、売上高に占める同社への売上高は6.4%であり、また、仕入高に占める同社からの仕入高は38.9%であります。このため同社の動向が当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
(3)金利リスク - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/25 10:55 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- (単位:百万円)2025/06/25 10:55
(注)「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであります。売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 591,131 616,921 「その他」の区分の売上高(注) 633 607 セグメント間取引消去 △334 △351 連結財務諸表の売上高 591,431 617,177
(単位:百万円) - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
(単位:百万円)
2025/06/25 10:55日本 中国 その他 合計 392,479 65,616 159,080 617,177 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度(2024年4月1日～2025年3月31日)における世界経済は、緩やかな回復基調を維持しつつも、物価上昇による金融政策の引き締め、信用収縮、地政学リスクの高まり、保護主義の拡大、過剰生産能力といった複合的な要因により、不確実性が増した年となりました。我が国経済は、持ち直しの動きの中、円安によるコスト高や人手不足が建設市場に影響を与えたほか、自動車の減産や半導体市場の回復の遅れなどにより経済成長の勢いが抑えられる不透明な状況が続きました。また米国の関税政策による景気悪化の懸念や中国の内需低迷と不動産市場の停滞が、世界経済の方向性を大きく変える可能性もあり、予断を許さない状況です。2025/06/25 10:55
このような環境下において、当連結会計年度では、2024年5月に公表した「中期経営計画2026」の成長戦略を推進し、売上高は617,177百万円(前連結会計年度比4.4%増)、営業利益は13,223百万円(同0.5%減)、経常利益は11,763百万円(同8.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は8,563百万円(同6.0%減)となりました。
事業セグメント別の主な営業状況は、以下のとおりであります。 - #8 関係会社との取引に関する注記
- ※1.各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりであります。2025/06/25 10:55
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 123,241 百万円 130,329 百万円 当期商品仕入高 223,159 百万円 227,760 百万円 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1.顧客との契約から生じる収益2025/06/25 10:55
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
