YUASA（8074）の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 35億8500万
- 2017年3月31日 +361.23%
- 165億3500万
- 2017年6月30日 -8.83%
- 150億7500万
- 2017年9月30日 -2.69%
- 146億7000万
- 2017年12月31日 +18.02%
- 173億1400万
- 2018年3月31日 +11.05%
- 192億2800万
- 2018年6月30日 -6.32%
- 180億1200万
- 2018年9月30日 -6.1%
- 169億1400万
- 2018年12月31日 +15.55%
- 195億4400万
- 2019年3月31日 -2.31%
- 190億9300万
- 2019年6月30日 -0.67%
- 189億6600万
- 2019年9月30日 -10.78%
- 169億2100万
- 2019年12月31日 +26.56%
- 214億1500万
- 2020年3月31日 -13.36%
- 185億5500万
- 2020年6月30日 -0.34%
- 184億9100万
- 2020年9月30日 +16%
- 214億5000万
- 2020年12月31日 +52.92%
- 328億100万
- 2021年3月31日 +3.49%
- 339億4500万
- 2021年6月30日 +2.17%
- 346億8200万
- 2021年9月30日 +0.18%
- 347億4500万
- 2021年12月31日 +32.38%
- 459億9500万
- 2022年3月31日 -0.39%
- 458億1500万
- 2022年6月30日 -0.92%
- 453億9200万
- 2022年9月30日 -2.97%
- 440億4300万
- 2022年12月31日 +23.73%
- 544億9400万
- 2023年3月31日 -5.6%
- 514億4300万
- 2023年6月30日 -1.72%
- 505億6000万
- 2023年9月30日 +6.07%
- 536億2800万
- 2023年12月31日 +13.19%
- 607億400万
- 2024年3月31日 +1.89%
- 618億5000万
- 2024年6月30日 -7.07%
- 574億7500万
- 2024年9月30日 -17.48%
- 474億2600万
- 2024年12月31日 +27.49%
- 604億6300万
- 2025年3月31日 -10.36%
- 542億
- 2025年6月30日 -4.49%
- 517億6900万
- 2025年9月30日 -6.52%
- 483億9300万
- 2025年12月31日 +32.52%
- 641億3100万
- 2026年3月31日 -11.36%
- 568億4500万
個別
- 2016年3月31日
- 26億8200万
- 2017年3月31日 +396.2%
- 133億800万
- 2018年3月31日 +20.85%
- 160億8300万
- 2019年3月31日 -0.98%
- 159億2600万
- 2020年3月31日 -2.66%
- 155億200万
- 2021年3月31日 +96.28%
- 304億2800万
- 2022年3月31日 +31.71%
- 400億7800万
- 2023年3月31日 +12.26%
- 449億9300万
- 2024年3月31日 +22.4%
- 550億7000万
- 2025年3月31日 -13.72%
- 475億1400万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保付債務は、次のとおりであります。2025/06/25 13:19
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 支払手形及び買掛金 425百万円 491百万円 電子記録債務 - 33 計 425 524 - #2 期末日満期手形の会計処理（連結）
- なお、前連結会計年度の末日が金融機関の休日であったため、次の前連結会計年度末日満期手形等が前連結会計年度末残高に含まれております。2025/06/25 13:19
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 支払手形及び買掛金 2,891 - 電子記録債務 7,433 - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べて33億54百万円減少し、2,876億35百万円となりました。これは受取手形、売掛金及び契約資産が132億67百万円減少した一方で、その他の無形固定資産が50億37百万円、現金及び預金が17億52百万円増加したことなどによります。2025/06/25 13:19
当連結会計年度末における負債合計は、前連結会計年度末に比べて103億60百万円減少し、1,782億19百万円となりました。これは、電子記録債務が76億50百万円、支払手形及び買掛金が45億97百万円減少したことなどによります。
当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べて70億6百万円増加し、1,094億16百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などにより利益剰余金が67億18百万円、為替換算調整勘定が7億79百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が5億41百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、37.8%(前連結会計年度末は35.0%)となりました。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価については、社内管理規程等に基づく報告が行われ、継続保有・投資の減額等の検討が行われます。2025/06/25 13:19
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、殆ど1年以内の支払期日であります。また、その一部には、輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、為替予約を利用してヘッジしております。
借入金のうち、短期借入金は営業取引に係る資金調達であり、長期借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に係る資金調達であります。なお、支払金利の変動リスクを回避し、支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとに金利スワップ取引をヘッジ手段として利用する場合があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
