#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ・無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
2017/06/23 13:05
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。ただし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2017/06/23 13:05
#3 有形固定資産等明細表（連結）: ソフトウエア」の「当期増加額」は、主として新会計システム及び新人事システムによるものです。2017/06/23 13:05
#4 設備投資等の概要: 主な設備投資の内容は以下のとおりです。
全社(共通)において新情報システムの機能強化に向けたソフトウエアの開発等9億23百万円の設備投資を実施いたしました。
なお、所要資金につきましては、主に自己資金で充当いたしました。
2017/06/23 13:05
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び賃貸用固定資産、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。ただし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2017/06/23 13:05