東京産業(8070)の役員賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5000万
- 2009年3月31日 ±0%
- 5000万
- 2010年3月31日 -40%
- 3000万
- 2011年3月31日 -50%
- 1500万
- 2019年3月31日 +266.67%
- 5500万
- 2020年3月31日 +1.82%
- 5600万
- 2021年3月31日 -26.79%
- 4100万
- 2022年3月31日 +21.95%
- 5000万
- 2023年3月31日 +20%
- 6000万
- 2025年3月31日 -11.67%
- 5300万
- 2026年3月31日 +50.94%
- 8000万
個別
- 2008年3月31日
- 5000万
- 2009年3月31日 ±0%
- 5000万
- 2010年3月31日 -40%
- 3000万
- 2011年3月31日 -50%
- 1500万
- 2012年3月31日 +133.33%
- 3500万
- 2013年3月31日 ±0%
- 3500万
- 2014年3月31日 ±0%
- 3500万
- 2015年3月31日 +14.29%
- 4000万
- 2016年3月31日 +25%
- 5000万
- 2017年3月31日 -20%
- 4000万
- 2018年3月31日 +25%
- 5000万
- 2019年3月31日 +10%
- 5500万
- 2020年3月31日 +1.82%
- 5600万
- 2021年3月31日 -26.79%
- 4100万
- 2022年3月31日 +21.95%
- 5000万
- 2023年3月31日 +20%
- 6000万
- 2025年3月31日 -11.67%
- 5300万
- 2026年3月31日 +50.94%
- 8000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目は、次のとおりであります。2026/06/23 14:16
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 556 百万円 578 百万円 役員賞与引当金繰入額 53 百万円 80 百万円 従業員株式給付引当金繰入額 21 百万円 41 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b 原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
c 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産、太陽光発電用資産を除く)
機械及び装置
定率法
建物
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/23 14:16 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 14:16
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 556 578 556 578 役員賞与引当金 53 80 53 80 従業員株式給付引当金 21 41 28 34 - #4 役員報酬(連結)
- (注) 1.賞与は、役員賞与引当金繰入額を記載しております。2026/06/23 14:16
2.上記業績連動型株式報酬は、2023年6月28日開催の第113回定時株主総会において決議されました、取締役に対する役員報酬BIP信託制度により、2026年3月期に計上した金額を記載しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
① 商品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
② 原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
③ 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産、太陽光発電用資産を除く)
① 機械及び装置
定率法
② 建物、工具、器具及び備品
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/23 14:16