車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 平成19年4月1日以後に取得したもの
定率法(250%定率法)
c 平成24年4月1日以後に取得したもの
定率法(200%定率法)
建物、車両運搬具、工具、器具及び備品
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
b 平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 16:05

#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	0百万円	―
車両運搬具	0百万円	―
土地	7百万円	29百万円

2014/06/27 16:05