東京産業(8070)の太陽光発電用資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 36億9300万
- 2020年3月31日 +8.83%
- 40億1900万
- 2021年3月31日 ±0%
- 40億1900万
- 2022年3月31日 +127.59%
- 91億4700万
- 2023年3月31日 +0.45%
- 91億8800万
- 2024年3月31日 +0.48%
- 92億3200万
- 2025年3月31日 +0.05%
- 92億3700万
- 2026年3月31日 -54.87%
- 41億6900万
個別
- 2016年3月31日
- 7億2700万
- 2017年3月31日 +126%
- 16億4300万
- 2018年3月31日 +69.87%
- 27億9100万
- 2019年3月31日 +32.32%
- 36億9300万
- 2020年3月31日 -6.61%
- 34億4900万
- 2021年3月31日 -5.94%
- 32億4400万
- 2022年3月31日 +147.63%
- 80億3300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2026/06/23 14:16
主として本社における事務機器(工具、器具及び備品)及び太陽光発電用資産であります。
・無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 太陽光発電用資産
機械及び装置
太陽光発電予定年数(18~20年)に基づく定額法を採用しております。
工具、器具及び備品
定額法(主な耐用年数は6年)
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(3) 重要な繰延資産の処理方法
社債発行費
社債償還期間(4年間)にわたり均等償却しております。
(4) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき当連結会計年度に見合う分を計上しております。
③ 役員賞与引当金
役員賞与の支給に備えて、当連結会計年度に見合う支給見込額を計上しております。2026/06/23 14:16 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 14:16
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 太陽光発電用資産 - 百万円 2,445 百万円 計 - 百万円 2,445 百万円 - #4 太陽光発電用資産に関する注記
- 太陽光発電用資産
2026/06/23 14:16前事業年度
(2025年3月31日)当事業年度
(2026年3月31日)機械及び装置 6,468 百万円 2,001 百万円 工具、器具及び備品 5 百万円 0 百万円 リース資産 423 百万円 385 百万円 計 6,897 百万円 2,388 百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 4.「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。2026/06/23 14:16
5.売上原価に組入れた償却額は、賃貸用器具備品、太陽光発電用資産等に対するものであります。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 土地 376百万円2026/06/23 14:16
当該資産について、同一のグルーピングと認識していた太陽光発電用資産が当連結会計年度に譲渡完了したことに伴い、独立した資産と認識した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを4.73%で割り引いて算定しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/23 14:16
① 有形固定資産(リース資産、太陽光発電用資産を除く)
機械及び装置 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2026/06/23 14:16
(1) 有形固定資産(リース資産、太陽光発電用資産を除く)
① 機械及び装置