日販グループ HDの売上高の推移 - 第二四半期

【期間】

連結

2009年9月30日
3576億6800万
2010年9月30日 +0.08%
3579億7100万
2011年9月30日 -4.67%
3412億6600万
2012年9月30日 -1.75%
3352億9500万
2013年9月30日 -1.74%
3294億7000万
2014年9月30日 -3.93%
3165億2500万
2015年9月30日 -3.58%
3051億7900万
2016年9月30日 -2.67%
2970億3600万
2017年9月30日 -4.86%
2825億9000万
2018年9月30日 -6.56%
2640億5800万
2019年9月30日 -5.01%
2508億2000万
2020年9月30日 -3.17%
2428億6100万
2021年9月30日 +1.46%
2463億9900万
2022年9月30日 -10.79%
2198億1300万
2023年9月30日 -6.78%
2048億9900万
2024年9月30日 -9.46%
1855億800万
2025年9月30日 -11.93%
1633億7600万

個別

2009年9月30日
2945億8600万
2010年9月30日 +0.37%
2956億6700万
2011年9月30日 -5.1%
2806億200万
2012年9月30日 -1.56%
2762億2800万
2013年9月30日 -1.05%
2733億2700万
2014年9月30日 -4.77%
2602億9100万
2015年9月30日 -6.6%
2431億2300万
2016年9月30日 -1.93%
2384億2800万
2017年9月30日 -5.02%
2264億7000万
2018年9月30日 -6.42%
2119億3700万
2019年9月30日 -4.99%
2013億6300万
2020年9月30日 -98.89%
22億4000万
2021年9月30日 +1.92%
22億8300万
2022年9月30日 +7.4%
24億5200万
2023年9月30日 -12.4%
21億4800万
2024年9月30日 +3.86%
22億3100万
2025年9月30日 -2.64%
21億7200万

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
その他事業 - グループの管理部門業務のシェアードサービス等
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2025/12/22 10:43
#2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 非連結子会社は持分法適用会社を除き、㈱アイテム1社であります。
非連結子会社は小規模であり、合計の総資産、売上高、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は中間連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲に含めておりません。
2 持分法の適用に関する事項
2025/12/22 10:43
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社は持分法適用会社を除き、㈱アイテム1社であります。
非連結子会社は小規模であり、合計の総資産、売上高、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は中間連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲に含めておりません。2025/12/22 10:43
#4 主要な顧客ごとの情報
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
アマゾンジャパン合同会社18,543出版物等販売
2025/12/22 10:43
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/12/22 10:43
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が中間連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2025/12/22 10:43
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループにおきましては、出版物等販売事業は減収減益、赤字が拡大しました。不動産事業は概ね前年並みに推移し増収増益、その他の成長事業も増収増益となるも、全体では出版物等販売事業の営業赤字が影響し、大幅な営業損失を計上しました。特別損益等を加味した最終利益段階は不動産売却益等により親会社株主に帰属する中間純利益は黒字を確保しました。
当中間連結会計期間の売上高は1,633億円(前年同期比11.9%減)となり、221億円の減収となりました。
営業利益は、グループ全体で経常経費の削減に取り組み販売費及び一般管理費が35億円減少したものの、16億円の赤字、経常利益でも15億円の赤字と事業構造改革投資が先行したことが影響し赤字が拡大しました。
2025/12/22 10:43
#8 製品及びサービスごとの情報(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が中間連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、 記載を省略しております。
2025/12/22 10:43

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