構築物（純額）

【資料】

有価証券報告書-第70期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

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個別

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得し
た建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

担保付債務は次のとおりであります。

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)

当社グループでは、保有資産を1.事業用資産、2.賃貸物件、3.遊休資産の3つにグルーピングして
おります。

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。