構築物（純額）

【資料】

有価証券報告書-第72期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

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個別

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得し
た建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

担保付債務は次のとおりであります。

#6 有形固定資産等明細表（連結）

建物 147百万円
構築物 1百万円
機械及び装置 517百万円

#7 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)

当社グループでは、保有資産を1.事業用資産、2.賃貸物件、3.遊休資産の3つにグルーピングして
おります。

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。