8038 東都水産

時価

262億円

PER 予

12.2倍

2010年以降

赤字-46.01倍
（2010-2024年）

0.95倍

2010年以降

0.33-1.43倍
（2010-2024年）

2.3%

ROE 予

7.8%

ROA 予

5.22%

株式給付引当金の増減額（△は減少）、受託品売上高、従業員数 - 不動産賃貸事業他3件

【期間】

通期

年度	株式給付引当金の増減額（△は減少）	受託品売上高	従業員数 - 不動産賃貸事業	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	減価償却費	未払費用
2008/03	-	407億	-	-4百万	-	307百万
2009/03	-	376億 -7.7%	-	3百万黒転	-	319百万 +3.9%
2010/03	-	312億 -17.1%	-	-3百万赤転	-	284百万 -11%
2011/03	-	286億 -8.2%	-	0 +100%	-	247百万 -13%
2012/03	-	276億 -3.6%	-	0	-	264百万 +6.9%
2013/03	-	271億 -1.7%	-	0	62百万	256百万 -3%
2014/03	-	271億 +0.2%	-	-	55百万 -11.3%	235百万 -8.2%
2015/03	-	271億 -0.1%	-	-	46百万 -16.4%	252百万 +7.2%
2016/03	8百万	281億 +3.7%	-	-	28百万 -39.1%	245百万 -2.8%
2017/03	7百万 -12.5%	270億 -3.9%	-	-	25百万 -10.7%	242百万 -1.2%
2018/03	6百万 -14.3%	256億 -5.2%	-	-	17百万 -32%	261百万 +7.9%
2019/03	5百万 -16.7%	255億 -0.4%	10	-	54百万 +217.6%	291百万 +11.5%
2020/03	-	238億 -6.6%	11 +10%	-	62百万 +14.8%	260百万 -10.7%
2021/03	-	192億 -19.3%	11 ±0%	-	53百万 -14.5%	276百万 +6.2%
2022/03	-	11.4億 -94.1%	10 -9.09%	-	51百万 -3.8%	365百万 +32.2%
2023/03	-	14億 +22.5%	12 +20%	-	39百万 -23.5%	381百万 +4.4%
2024/03	-	15.2億 +8.5%	8 -33.33%	-	55百万 +41%	358百万 -6%

2008年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 407億3300万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -400万
減価償却費: -
未払費用: 3億700万

2009年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 375億9700万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 300万
減価償却費: -
未払費用: 3億1900万

2010年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 311億7400万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -300万
減価償却費: -
未払費用: 2億8400万

2011年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 286億500万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 0
減価償却費: -
未払費用: 2億4700万

2012年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 275億6300万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 0
減価償却費: -
未払費用: 2億6400万

2013年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 271億200万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 0
減価償却費: 6200万
未払費用: 2億5600万

2014年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 271億4600万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 5500万
未払費用: 2億3500万

2015年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 271億700万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 4600万
未払費用: 2億5200万

2016年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: 800万
受託品売上高: 281億2300万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 2800万
未払費用: 2億4500万

2017年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: 700万
受託品売上高: 270億2100万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 2500万
未払費用: 2億4200万

2018年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: 600万
受託品売上高: 256億1200万
従業員数 - 不動産賃貸事業: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 1700万
未払費用: 2億6100万

2019年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: 500万
受託品売上高: 255億2100万
従業員数 - 不動産賃貸事業: 10
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 5400万
未払費用: 2億9100万

2020年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 238億3300万
従業員数 - 不動産賃貸事業: 11
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 6200万
未払費用: 2億6000万

2021年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 192億2500万
従業員数 - 不動産賃貸事業: 11
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 5300万
未払費用: 2億7600万

2022年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 11億4200万
従業員数 - 不動産賃貸事業: 10
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 5100万
未払費用: 3億6500万

2023年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 13億9900万
従業員数 - 不動産賃貸事業: 12
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 3900万
未払費用: 3億8100万

2024年3月

株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
受託品売上高: 15億1800万
従業員数 - 不動産賃貸事業: 8
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
減価償却費: 5500万
未払費用: 3億5800万