有価証券報告書-第70期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、当社の賃貸住宅・賃貸冷蔵庫・社宅の一部及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8～50年
機械及び装置	5～12年

(2)ソフトウェア
定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。