有価証券報告書-第66期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
4.固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法
定率法
なお、当社の賃貸住宅・賃貸冷蔵庫・社宅の一部及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
定率法
なお、当社の賃貸住宅・賃貸冷蔵庫・社宅の一部及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
| 建物 | 8~50年 |
| 機械及び装置 | 5~12年 |