有価証券報告書-第67期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、当社の賃貸住宅・賃貸冷蔵庫・社宅の一部、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8～50年
機械装置及び運搬具	4～12年