有価証券報告書-第67期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「固定負債」の「長期預り保証金」は、資産総額の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「長期預り保証金」に表示していた449百万円は「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「雑収入」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた11百万円は「雑収入」として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第19条に基づくものであります。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「固定負債」の「長期預り保証金」は、資産総額の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「長期預り保証金」に表示していた449百万円は「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「雑収入」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた11百万円は「雑収入」として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第19条に基づくものであります。