神栄(3004)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 517億
- 2009年3月31日 -16.15%
- 433億5000万
- 2009年12月31日 -25.21%
- 324億2000万
- 2010年3月31日 +34.75%
- 436億8600万
- 2010年6月30日 -74.41%
- 111億8000万
- 2010年9月30日 +122.42%
- 248億6700万
- 2010年12月31日 +48.86%
- 370億1800万
- 2011年3月31日 +30.77%
- 484億700万
- 2011年6月30日 -76.51%
- 113億6900万
- 2011年9月30日 +100.03%
- 227億4100万
- 2011年12月31日 +53.71%
- 349億5600万
- 2012年3月31日 +32.87%
- 464億4600万
- 2012年6月30日 -72.78%
- 126億4400万
- 2012年9月30日 +89.58%
- 239億7100万
- 2012年12月31日 +49.84%
- 359億1800万
- 2013年3月31日 +30.13%
- 467億4100万
- 2013年6月30日 -77.17%
- 106億6900万
- 2013年9月30日 +98.32%
- 211億5900万
- 2013年12月31日 +52.65%
- 323億
- 2014年3月31日 +35.49%
- 437億6400万
- 2014年6月30日 -75.44%
- 107億4700万
- 2014年9月30日 +99.97%
- 214億9100万
- 2014年12月31日 +54.36%
- 331億7300万
- 2015年3月31日 +32.42%
- 439億2900万
- 2015年6月30日 -76.12%
- 104億8900万
- 2015年9月30日 +100.53%
- 210億3400万
- 2015年12月31日 +53.26%
- 322億3600万
- 2016年3月31日 +31.36%
- 423億4500万
- 2016年6月30日 -74.44%
- 108億2400万
- 2016年9月30日 +115.14%
- 232億8700万
- 2016年12月31日 +49.56%
- 348億2900万
- 2017年3月31日 +31.11%
- 456億6500万
- 2017年6月30日 -76.26%
- 108億4100万
- 2017年9月30日 +99.73%
- 216億5300万
- 2017年12月31日 +53.82%
- 333億600万
- 2018年3月31日 +30.26%
- 433億8300万
- 2018年6月30日 -76.24%
- 103億900万
- 2018年9月30日 +108.42%
- 214億8600万
- 2018年12月31日 +52.57%
- 327億8100万
- 2019年3月31日 +30.38%
- 427億3900万
- 2019年6月30日 -75.89%
- 103億300万
- 2019年9月30日 +98.61%
- 204億6300万
- 2019年12月31日 +53.43%
- 313億9700万
- 2020年3月31日 +31.11%
- 411億6400万
- 2020年6月30日 -78.67%
- 87億8000万
- 2020年9月30日 +109.75%
- 184億1600万
- 2020年12月31日 +54.4%
- 284億3500万
- 2021年3月31日 +31.05%
- 372億6500万
- 2021年6月30日 -75.08%
- 92億8700万
- 2021年9月30日 +100.58%
- 186億2800万
- 2021年12月31日 +55.09%
- 288億9100万
- 2022年3月31日 +30.44%
- 376億8600万
- 2022年6月30日 -74.18%
- 97億3000万
- 2022年9月30日 +97.44%
- 192億1100万
- 2022年12月31日 +57.78%
- 303億1100万
- 2023年3月31日 +31.61%
- 398億9200万
- 2023年6月30日 -74.31%
- 102億4700万
- 2023年9月30日 +98.65%
- 203億5600万
- 2023年12月31日 +52.64%
- 310億7100万
- 2024年3月31日 +29.39%
- 402億400万
- 2024年6月30日 -75.43%
- 98億7900万
- 2024年9月30日 +99.43%
- 197億200万
- 2024年12月31日 +53%
- 301億4400万
- 2025年3月31日 +33.22%
- 401億5800万
- 2025年9月30日 -46.68%
- 214億1100万
- 2025年12月31日 +52.96%
- 327億5000万
- 2026年3月31日 +32.11%
- 432億6700万
個別
- 2008年3月31日
- 437億1100万
- 2009年3月31日 -17.9%
- 358億8800万
- 2010年3月31日 -3.88%
- 344億9700万
- 2011年3月31日 +8.41%
- 373億9900万
- 2012年3月31日 -5.63%
- 352億9200万
- 2012年9月30日 -46.13%
- 190億1300万
- 2013年3月31日 +90.33%
- 361億8800万
- 2014年3月31日 -8.77%
- 330億1600万
- 2015年3月31日 -0.94%
- 327億500万
- 2016年3月31日 -16.13%
- 274億3100万
- 2017年3月31日 +11.16%
- 304億9200万
- 2018年3月31日 +0.9%
- 307億6700万
- 2019年3月31日 +4.36%
- 321億900万
- 2020年3月31日 +3.09%
- 331億
- 2021年3月31日 -4.25%
- 316億9200万
- 2022年3月31日 -5.78%
- 298億5900万
- 2023年3月31日 +10.55%
- 330億800万
- 2024年3月31日 +1.3%
- 334億3800万
- 2025年3月31日 -0.24%
- 333億5900万
- 2026年3月31日 +9.75%
- 366億1300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/19 11:57
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 21,411 43,267 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 1,419 2,079 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「食品関連」は、冷凍野菜・冷凍調理品・冷凍水産加工品・農産物の販売をしております。「物資関連」は、金属製品・機械機器・建築資材・建築金物・生活雑貨の販売、防災関連の調査・資機材の販売および不動産業ならびに保険代理店業を営んでおります。「電子関連」は、各種センサ・計測機器・試験機・電子部品の製造および販売をしております。「事業開発関連」は、新規事業開発、衣料品・服飾雑貨の通信販売、食品の輸出販売をしております。2026/06/19 11:57
2.報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/19 11:57
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づき算定した合理的な内部振替価格によっております。2026/06/19 11:57 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 11:57
(単位:百万円)売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 40,308 43,425 セグメント間取引消去 △150 △158 連結財務諸表の売上高 40,158 43,267
- #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。2026/06/19 11:57
- #7 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (社外取締役と提出会社との人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係)2026/06/19 11:57
なお、当社は、2026年6月25日開催予定の第158回定時株主総会の議案(決議事項)として、「取締役(監査等委員である取締役を除く。)5名選任の件」および「監査等委員である取締役5名選任の件」を提案しており、これらが承認可決されますと、社外取締役は4名となる予定であります。氏 名 提出会社との利害関係 渋谷 一秀 当社の取引先であるあいおいニッセイ同和損害保険㈱の出身ですが、2015年に同社におけるすべての役職を退任しております。また、当社の同社に対する支払保険料額は直近事業年度における実績で同社の売上高の0.1%未満と僅少であり、さらに、同社における通常の取引先と同様の条件で取引を行っております。なお、東京証券取引所の定める有価証券上場規程において確保が義務付けられている独立役員であります。 西原 健二 当社の取引先等において業務執行に携わったことはなく、利害関係はありません。なお、東京証券取引所の定める有価証券上場規程において確保が義務付けられている独立役員であります。 中尾 一彦 当社のメインバンクおよび大株主である㈱三井住友銀行の出身ですが、2014年6月に同行におけるすべての役職を退任しております。また、当社代表取締役社長である赤澤秀朗が社外取締役に就任している神戸土地建物㈱において、2017年6月から2023年6月まで、代表取締役副社長、同社長、同会長を歴任しており、相互就任の関係にあります。同社は当社と同じく神戸を基盤とする会社であり、経営について助言するため、当社の代表取締役またはその経験者が継続的に同社の社外役員に就任しております。一方、経営者としての経験や知見を活かして当社の経営に対し助言いただける方として、中尾一彦が社外取締役候補者となり、検討した結果、同氏を適任と判断するに至ったものです。なお、同氏はすでに同社におけるすべての役職を退任しております。同社からは贈答用祝花の購入を行っていますが、支払額は同社の売上高の0.1%未満と僅少であり、さらに、同社における通常の取引先と同様の条件で取引を行っております。なお、東京証券取引所の定める有価証券上場規程において確保が義務付けられている独立役員であります。 小島 幸保 当社の取引先等において業務執行に携わったことはなく、利害関係はありません。なお、東京証券取引所の定める有価証券上場規程において確保が義務付けられている独立役員であります。
(社外取締役と提出会社との人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループにおきましては、2027年3月期までの3年間を対象とする中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2026」を策定し、本中期経営計画の3年間累計の連結経常利益55億円以上を目標として掲げており、競争力のある事業ポートフォリオの組成により安定した収益を確保するとともに、総資産の効率的運用により自己資本比率をさらに向上させつつ、資本コストを上回る収益性の維持に取組んでおります。なお、電子関連のコンデンサ事業において長年にわたる損失計上を打開する目途が立たないことから、事業継続は困難であるとの判断に至り、2026年4月に事業撤退を決定しました。2026/06/19 11:57
当連結会計年度における当社グループの売上高は、すべてのセグメントにおいて増加したことにより、43,267百万円(前連結会計年度比7.7%増)となりました。
利益面では、増収により営業利益は1,645百万円(前連結会計年度比18.8%増)、経常利益は1,725百万円(前連結会計年度比20.5%増)となりました。また、特別損失にコンデンサ事業撤退に伴う事業整理損などを計上した一方、特別利益に政策保有株式一部縮減による投資有価証券売却益に加え、前年度と同様に不動産売却に伴う固定資産売却益を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は1,346百万円(前連結会計年度比1.9%増)となりました。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引および営業取引以外の取引による取引高は、次のとおりであります。2026/06/19 11:57
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 363 百万円 353 百万円 仕入高 1,133 〃 980 〃 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/19 11:57
売上高については、顧客との契約から生じる収益およびそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。