- 3004
- 2026/08/28
- 時価
- 87億円
- PER 予
- 6.54倍
- 2010年以降
- 赤字-59.45倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.73倍
- 2010年以降
- 0.44-5.62倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 5.27%
- ROE 予
- 11.08%
- ROA 予
- 4.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
神栄（3004）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億5200万
- 2009年3月31日 -19.44%
- 2億300万
- 2010年3月31日 +15.76%
- 2億3500万
- 2010年12月31日 -31.49%
- 1億6100万
- 2011年3月31日 +63.98%
- 2億6400万
- 2011年6月30日 -39.77%
- 1億5900万
- 2011年9月30日 +69.18%
- 2億6900万
- 2011年12月31日 -33.09%
- 1億8000万
- 2012年3月31日 +50%
- 2億7000万
- 2012年6月30日 -50.37%
- 1億3400万
- 2012年9月30日 +58.21%
- 2億1200万
- 2012年12月31日 -30.66%
- 1億4700万
- 2013年3月31日 +58.5%
- 2億3300万
- 2013年6月30日 -40.77%
- 1億3800万
- 2013年9月30日 +70.29%
- 2億3500万
- 2013年12月31日 -21.7%
- 1億8400万
- 2014年3月31日 +88.59%
- 3億4700万
- 2014年6月30日 -37.46%
- 2億1700万
- 2014年9月30日 +71.89%
- 3億7300万
- 2014年12月31日 -20.11%
- 2億9800万
- 2015年3月31日 +23.83%
- 3億6900万
- 2015年6月30日 -50.95%
- 1億8100万
- 2015年9月30日 +35.91%
- 2億4600万
- 2015年12月31日 -28.86%
- 1億7500万
- 2016年3月31日 +49.71%
- 2億6200万
- 2016年6月30日 -38.17%
- 1億6200万
- 2016年9月30日 +124.69%
- 3億6400万
- 2016年12月31日 -16.76%
- 3億300万
- 2017年3月31日 +50.83%
- 4億5700万
- 2017年6月30日 -59.96%
- 1億8300万
- 2017年9月30日 +107.1%
- 3億7900万
- 2017年12月31日 -34.56%
- 2億4800万
- 2018年3月31日 +54.03%
- 3億8200万
- 2018年6月30日 -52.62%
- 1億8100万
- 2018年9月30日 +84.53%
- 3億3400万
- 2018年12月31日 -33.83%
- 2億2100万
- 2019年3月31日 +61.54%
- 3億5700万
- 2019年6月30日 -57.7%
- 1億5100万
- 2019年9月30日 +97.35%
- 2億9800万
- 2019年12月31日 -28.19%
- 2億1400万
- 2020年3月31日 +54.21%
- 3億3000万
- 2020年6月30日 -61.21%
- 1億2800万
- 2020年9月30日 +109.38%
- 2億6800万
- 2020年12月31日 -21.27%
- 2億1100万
- 2021年3月31日 +82.46%
- 3億8500万
- 2021年6月30日 -60%
- 1億5400万
- 2021年9月30日 +98.05%
- 3億500万
- 2021年12月31日 -34.75%
- 1億9900万
- 2022年3月31日 +51.26%
- 3億100万
- 2022年6月30日 -42.86%
- 1億7200万
- 2022年9月30日 +100.58%
- 3億4500万
- 2022年12月31日 -27.54%
- 2億5000万
- 2023年3月31日 +84.8%
- 4億6200万
- 2023年6月30日 -53.03%
- 2億1700万
- 2023年9月30日 +98.16%
- 4億3000万
- 2023年12月31日 -31.63%
- 2億9400万
- 2024年3月31日 +64.97%
- 4億8500万
- 2024年6月30日 -59.38%
- 1億9700万
- 2024年9月30日 +85.28%
- 3億6500万
- 2024年12月31日 -26.85%
- 2億6700万
- 2025年3月31日 +71.91%
- 4億5900万
- 2025年9月30日 -8.93%
- 4億1800万
- 2025年12月31日 -29.43%
- 2億9500万
- 2026年3月31日 +67.12%
- 4億9300万
- 2026年6月30日 -61.05%
- 1億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5200万
- 2009年3月31日 -21.71%
- 1億1900万
- 2010年3月31日 +8.4%
- 1億2900万
- 2011年3月31日 +17.83%
- 1億5200万
- 2012年3月31日 +9.87%
- 1億6700万
- 2013年3月31日 -22.75%
- 1億2900万
- 2014年3月31日 +56.59%
- 2億200万
- 2015年3月31日 +15.84%
- 2億3400万
- 2016年3月31日 -49.15%
- 1億1900万
- 2017年3月31日 +134.45%
- 2億7900万
- 2018年3月31日 -16.49%
- 2億3300万
- 2019年3月31日 +2.58%
- 2億3900万
- 2020年3月31日 ±0%
- 2億3900万
- 2021年3月31日 -1.67%
- 2億3500万
- 2022年3月31日 -24.26%
- 1億7800万
- 2023年3月31日 +87.08%
- 3億3300万
- 2024年3月31日 +5.41%
- 3億5100万
- 2025年3月31日 -9.4%
- 3億1800万
- 2026年3月31日 +10.38%
- 3億5100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※4 一般管理費のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/19 11:57
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料及び手当 1,839 百万円 1,851 百万円 賞与引当金繰入額 389 〃 414 〃 退職給付費用 88 〃 87 〃 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準および評価方法
評価基準:原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
評価方法:個別法または移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社本社ビルの建物および建物附属設備については定額法を、当社のその他の有形固定資産および国内の連結子会社は定率法を、海外子会社については、それぞれの国における会計原則に規定する償却方法を採用しております。
ただし、当社および国内の連結子会社において、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。2026/06/19 11:57 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/19 11:57
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 464 307 0 771 賞与引当金 318 351 318 351 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (繰延税金資産)2026/06/19 11:57
(繰延税金負債)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 146 百万円 243 百万円 賞与引当金 98 〃 110 〃 退職給付引当金 31 〃 24 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (繰延税金資産)2026/06/19 11:57
(繰延税金負債)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 6 百万円 6 百万円 賞与引当金 141 〃 152 〃 税務上の繰越欠損金(注) 1,232 〃 863 〃
- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により、算定しております。)
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準および評価方法
評価基準:原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
評価方法:個別法または移動平均法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
償却方法は本社ビルの建物(建物附属設備を含む)については定額法、その他は定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。2026/06/19 11:57
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
