- 3004
- 2026/09/03
- 時価
- 86億円
- PER 予
- 6.54倍
- 2010年以降
- 赤字-59.45倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.72倍
- 2010年以降
- 0.44-5.62倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.27%
- ROE 予
- 11.08%
- ROA 予
- 4.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 83億4300万
- 2017年3月31日 +4.64%
- 87億3000万
個別
- 2016年3月31日
- 103億5400万
- 2017年3月31日 +5.59%
- 109億3300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産等であります。2017/08/14 15:58
(単位:百万円) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ②リース資産の減価償却の方法2017/08/14 15:58
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を適用しております。
(2) 所有権移転外ファイナンス・リース取引 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
償却方法は本社ビルの建物(建物附属設備を含む)については定額法、その他は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3) リース資産
①所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
②所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2017/08/14 15:58 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2017/08/14 15:58前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)該当事項はありません。 土地等の売却によるものであります。 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/08/14 15:58
(単位:百万円) - #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに㈱グランディを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による収入との関係は次のとおりです。2017/08/14 15:58
流動資産 769百万円 固定資産 480 〃 負ののれん △56 〃 - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金負債)2017/08/14 15:58
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 繰延ヘッジ損益 ― 〃 △0 〃 固定資産圧縮積立金 △53 〃 △52 〃 繰延税金負債合計 △279 百万円 △495 百万円
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2017/08/14 15:58
(繰延税金負債)前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) たな卸資産評価損 38 〃 36 〃 固定資産に係る未実現利益 11 〃 11 〃 減損損失 94 〃 115 〃
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は399百万円増加いたしました。商品及び製品が277百万円増加したことなどによるものであります。2017/08/14 15:58
固定資産は386百万円増加いたしました。有形固定資産において、売却等により建物及び構築物(純額)が132百万円減少したものの、投資その他の資産において投資有価証券が時価の上昇に伴い651百万円増加したことなどによるものであります。
負債 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2017/08/14 15:58
前連結会計年度 当連結会計年度 期首残高 45 百万円 35 百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 6 〃 9 〃 債務の履行に伴う減少額 △17 〃 △18 〃 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社本社ビルの建物及び建物附属設備については定額法を、当社のその他の有形固定資産及び国内の連結子会社は定率法(一部の国内連結子会社については定額法)を、海外子会社については、それぞれの国における会計原則に規定する償却方法を採用しております。
ただし、当社及び国内の連結子会社において、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間による定額法によっております。
③リース資産
a 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
b 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2017/08/14 15:58