減価償却費 - 繊維事業
連結
- 2013年3月31日
- 8235万
- 2014年3月31日 -0.99%
- 8153万
- 2015年3月31日 +0.12%
- 8163万
- 2016年3月31日 -9.71%
- 7370万
- 2017年3月31日 +0.42%
- 7401万
- 2018年3月31日 +28.27%
- 9494万
- 2019年3月31日 +1.67%
- 9652万
- 2020年3月31日 +16.14%
- 1億1210万
- 2021年3月31日 +12.97%
- 1億2664万
- 2022年3月31日 +10.62%
- 1億4009万
- 2023年3月31日 +14.04%
- 1億5976万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/29 12:53
報告セグメント 繊維事業 化学品事業 機械金属事業 その他の項目 減価償却費 140,091 10,717 4,194 報告セグメント 衣料品事業 不動産賃貸事業 計 その他の項目 減価償却費 39,194 48,807 243,003
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)調整額(注)1 連結財務諸表計上額(注)2 その他の項目 減価償却費 30,400 273,404 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 2※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/29 12:53
前事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 退職給付費用 119,539 △15,855 減価償却費 49,581 48,020 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2023/06/29 12:53
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 Toyoda Gosei Haiphong Co., Ltd. 3,181,680 繊維事業 - #4 事業の内容
- なお、主な事業内容とセグメントの区分内容とは同一であります。2023/06/29 12:53
(繊維事業)
自動車関連資材、ゴム産業用および一般産業用繊維等の製造、輸出入および販売を行っております。 - #5 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループは、当社に営業第一本部、営業第二本部を置き、各事業本部は取扱う商品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2023/06/29 12:53
従って、当社グループは事業本部を基礎として、繊維事業、化学品事業、機械金属事業、衣料品事業、不動産賃貸事業の5つを報告セグメントとしております。
報告セグメントにおける事業区分の事業内容は以下のとおりであります。 - #6 従業員の状況(連結)
- 2023年3月31日現在2023/06/29 12:53
(注)1 従業員数は、就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 繊維事業 721 (17) 化学品事業 69 (―)
2 臨時従業員は、( )内に当連結会計年度の平均雇用人数を外数で記載しております。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 繊維事業、化学品事業、機械金属事業及び衣料品事業におきましては、
・自動車業界を取り巻く環境の激変や原材料価格の高騰等厳しい経営環境に置かれている中、国内海外子会社を含む拠点間の連携を強化させ当社ならではの強みを活かした製販一体の営業活動を進めてまいります。
・当社グループの重点事業である自動車、ケミカル、環境分野を基軸として、既存商材のさらなる拡販を図る一方、新エネルギー・新テクノロジー分野における次世代商品および中国市場ニーズに対応した新規商材の開拓と販路構築を目指してまいります。2023/06/29 12:53 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメントの業績を示すと次のとおりであります。2023/06/29 12:53
(繊維事業)
繊維事業のうち機能資材部門については、主力商品である自動車関連資材の国内販売、輸出販売につきましては、依然として新型コロナウイルス感染症の影響が残る中、半導体供給問題が継続し、国内海外取引先は稼働停止や生産調整を余儀なくされ全体的に販売が減少しましたが、海外子会社の自動車関連資材販売が好調に推移し増加となりました。