東工コーセンの全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 化学品事業の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 1億2706万
- 2014年9月30日 -8.64%
- 1億1608万
- 2015年9月30日 -21.38%
- 9126万
- 2016年9月30日 +35.31%
- 1億2349万
- 2017年9月30日 +36.09%
- 1億6806万
- 2018年9月30日 -20.9%
- 1億3293万
- 2019年9月30日 -1.3%
- 1億3120万
- 2020年9月30日 +52.21%
- 1億9971万
- 2021年9月30日 +47.76%
- 2億9509万
- 2022年9月30日 +66.4%
- 4億9104万
- 2023年9月30日 -19.96%
- 3億9302万
- 2024年9月30日 +14%
- 4億4803万
- 2025年9月30日 -37.55%
- 2億7979万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは、当社に営業第一本部、営業第二本部を置き、各事業本部は取扱う商品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/26 13:00
従って、当社グループは事業本部を基礎として、繊維事業、化学品事業、機械金属事業、衣料品事業、不動産賃貸事業の5つを報告セグメントとしております。
報告セグメントにおける事業区分の事業内容は以下のとおりであります。 - #2 事業の内容
- 法人主要株主(関連当事者)である横浜ゴム株式会社は工業用ゴム製品の繊維原材料の販売先となっております。2026/06/26 13:00
(化学品事業)
各種化学製品、化学品原材料等の輸出入および販売を行っております。 - #3 従業員の状況（連結）
- 2026年3月31日現在2026/06/26 13:00
(注)1 従業員数は、就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 繊維事業 643 (15) 化学品事業 69 ( 1) 機械金属事業 34 (―)
2 臨時従業員は、( )内に当連結会計年度の平均雇用人数を外数で記載しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 維事業、化学品事業、機械金属事業及び衣料品事業におきましては、
・自動車業界は、世界的なEV化やモビリティの多様化により、大きな転換期を迎え、加えて部品、原材料の不足及び価格高騰、物流コストの上昇、米国関税問題や地政学リスクなど不確実性が高まっています。このため、安定的なサプライチェーンの確保とコスト変動への柔軟な対応が重要課題となります。あわせて、環境配慮型、高付加価値素材の開発・提案を強化し、子会社との連携を強化させ、当社の強みである製販一体の営業活動を進めて参ります。
・当社グループの重点事業である自動車、ケミカル、環境分野を基軸として、既存商材のさらなる拡販を図る一方、新エネルギー・新テクノロジー分野における次世代商品および中国市場ニーズならびにアジアグローバルチェーンに対応した新規商材の開拓と販路構築を目指してまいります。
② 不動産賃貸事業におきましては、資産価値の維持向上を図りつつ、安定的な不動産関連収益計上に努めてまいります。2026/06/26 13:00 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 以上の結果、売上高は144億1千万円、前期比1.2%の減少となり、セグメント利益(営業利益)は5億6百万円、前期比0.3%の増加となりました。2026/06/26 13:00
(化学品事業)
アリルアルコールは安定した需要に支えられ堅調に推移しましたが、合成ゴムは堅調なタイヤ需要に供給が追いつかずに減収となり、ビタミンE用途原料も競争激化により減少しました。リチウムイオン電池関連部材は、エネルギー貯蔵システム向けの特需がありましたが動力用途が伸び悩み、ほぼ前年並みとなりました。コットンリンターパルプの輸入は需要が伸び悩み減少しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
